多様化する葬祭事業　市場は拡大傾向

昨年公開された映画「おくりびと」がヒットし、第81回米アカデミー賞の外国語映画賞部門にノミネートされた。一見近寄りがたい職業「納棺師」に焦点を当て、重くなりがちな死というテーマを軽快なタッチで描いたこの映画は、視聴者に生と死をあらためて考えさせるきっかけを与えた。海外でも高く評価され、近く香港でも公開される予定だ。

こうした中、葬儀や供養など人の死にまつわるビジネスが注目を集めている。日本の高齢化社会は避けられないものとなり、それに伴って関連する葬祭マーケットも拡大しているからだ。

日本では年間の死亡者数は100万人を突破し、2005年上半期の発表では、死亡者数が出生数を初めて上回った。国立社会保障・人口問題研究所の試算よると、40年まで年間死亡者数は増え続け、50年には現在の1・7倍に増加すると見込まれている。

ただ、経済情勢の悪化による消費力低下は有望な葬祭市場に水を差しているのも事実。葬儀費用は地域や内容などにより千差万別だが、一般的に150万から200万円かかるといわれる中、最近は葬儀単価が下落傾向。地域性の希薄や長寿化による知人・友人の減少で会葬者数が減少しているのも単価押し下げ要因となっている。

一方、葬儀や葬式の方法は多様化の一途。旧来のやり方や特定の宗教にとらわれたくないという要望や、家族や親族・親しい人のみの家族葬、さらには、「自分の葬儀は自分で考えたい」として元気なうちに自分の葬儀を済ませる生前葬を希望する声も増えている。葬法も墓石を用る従来型ではなく、遺灰を海や山に散骨する自然葬や、遺骨をカプセルに収めて衛星ロケットに乗せる宇宙葬といった要望も出てきている。

　平安レイ、アスカネットなど

こうした多様化するニーズに対し、葬儀業者は故人の意思や遺族の想いを尊重しようと趣向を凝らしたサービスを展開。今後は自由な葬儀形態が主流となることが予想され、時代に則した多様なメニューをどう打ち出すかが、顧客獲得のカギとなっていきそうだ。

冠婚葬祭サービス大手の平安レイサービス（2344・ＪＱ）は、神奈川県で葬祭事業トップ。冠婚事業も手掛け、顧客情報の共有化を図ってホテル並みのサービスを展開している。一方で小邸宅型ホールの開設にも近年力を入れ始め、小規模葬儀の需要取り込みを目指している。中央三井信託銀行と遺言信託・遺産整理業務で代理店契約を結ぶなど、高齢社会によって契約数の伸びが期待される相続関連市場でのシェア拡大を狙っている。このほか、葬儀や葬式から仏壇・仏具、墓地・墓石まで取り扱っているニチリョク（7578・ＪＱ）も高齢化社会の到来により葬祭事業が伸びそうだ。

また、葬儀形態の多様化は遺影写真にも現れ始めている。かつては正面を向いてかしこまった表情の写真が好まれたが、最近はカラーや笑顔の写真も見られ、故人の最も良い表情の遺影が好まれる傾向にある。

遺影写真の分野で国内シェア2割を占めるアスカネット（2438・東マ）は、目下、婚礼用デジカメ写真集に事業シフトしつつあるが、従来の遺影事業も強化。先に高輝度ＬＥＤ（発光ダイオード）を100個以上使用した大型ライトパネルを投入し、故人を明るく、効果的に演出している。また、葬儀・生花・物販などの見積もりや売り上げ、請求、在庫・顧客管理まで行う葬祭管理システムも手掛けており、事業者ニーズに柔軟に対応している。

このほか、葬儀の場で欠かせないのは生け花。国内最大の花木卸の大田花き（7555・ＪＱ）、生花祭壇の企画提案に定評のあるビューティ花壇（3041・東マ）なども関連銘柄として挙げられる。（Ｍ）