半導体製造装置支出 前年比７５％増へ
東京精密 ６月高値射程圏 ＦＯＩ
微細化進展追い風 来期３５％増益
米ハイテク関連調査会社、ガートナーが今年の世界の半導体製造装置支出を前年比75％増の300億ドルと予想。2007年のピーク（450億ドル）に及ばないものの、更新や効率化投資を中心に前年比大幅増となる見込み。ガートナーではこの成長は12年まで続くとしている。業界団体のＳＥＭＩ（国際半導体製造装置材料協会）も装置支出の伸びを88％と見積もっており、今年の装置需要拡大は業界コンセンサスとなっている。
中国旧正月商戦の好調などを受け、パソコン需要の一段の上ブレが予想される一方、既にメモリメーカーの設備稼働率は世界的にほぼ100％。東芝（6502）、韓国の三星電子などがＮＡＮＤ型フラッシュメモリー、ＤＲＡＭの新規投資に踏み切る可能性があるほか、前工程製造装置の逼迫感が一層強まることが予想される。
これらを背景にＤＲＡＭ関連のエルピーダメモリ（6665）、ＮＡＮＤ関連の東芝、メモリ投資の恩恵を受けやすい東京エレクトロン（8035）、ニコン（7731）、ディスコ（6146）、日本マイクロニクス（6871・ＪＱ）などは先高期待が強い。
また、第3・四半期から半導体製造装置事業が営業黒字化してきた大日本スクリーン製造（7735）も再び出直り態勢。全体業績は来3月期は経常利益130億円程度が想定され、3期ぶり黒字転換見込み。業績改善局面を迎えている東京精密（7729）も巻き返しに向いており、09年6月高値を視界にとらえてきた。
エフオーアイ（6253・東マ）も要注目だ。同社はエッチングやアッシングといった、プラズマ技術を応用した半導体前工程で使用される装置メーカー。プラズマ技術は半導体デバイスの微細加工に適することから、製品競争力が向上しており、受注も拡大の一途。
ＫＢＣ証券では、受注額を今3月期145億円、来期190億円、再来期230億円と予想。業績としては今期営業利益を前期比17％増の29億円（会社計画27億7400万円）、来期39億円と試算している。ＰＥＲは今期予想15倍、来期ベースでは10倍そこそこで見直し余地が大きそうだ。（Ｑ）
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