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その他2024年9月4日

★週間人気記事ランキング【8/26~8/30】記事無料公開中

先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
1週間限定でどなたでもご覧いただけるよう【無料公開】していますので、相場の振り返りなどにぜひご活用下さい。

※無料公開期間 2024/9/10まで

【第1位】

円高メリット株マーク 小売り、電力・ガス、食品などに注目(2024年8月27日)
日米金利差縮小による円高・ドル安が進展する展開に備え、円高メリット銘柄をマークしたい。

多くの投資家が行方を見守ったジャクソンホール会議の講演(米国23日)ではパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長が「政策を調整すべき時が来た」と9月の利下げ開始を明示、米国のインフレについてもFRBが目標とする2%に向かいつつあるとの認識を示した。ここからFRBが年内、何度の利下げを実施するのかは、2~4回と見方が分かれているが、利下げ方向にはっきりとかじを切ったことは間違いない。講演を受け、26日の東京市場では1ドル=143円台までドル安・円高が進んだ。27日も144円台と円高基調を維持している。

一方の日本ではジャクソンホール会議に先立ち、23日に日銀の植田和男総裁が衆院財務金融委員会の閉会中審査に出席し、「金融緩和の度合いを調整していくという基本的な姿勢に変わりはない」としつつも、今後の金融政策については、利上げや金融市場の動きが経済や物価の見通しに与える影響を見極めるとした。<続きはコチラ

【第2位】

再び脚光!?「JPXプライム150」 トヨタも、SBGも、三菱商も 新規採用でパワーアップ(2024年8月26日)
昨年7月3日(日経平均年間高値日)に鳴り物入りで算出開始されたJPXプライム150。当初の「日本を代表する株価指数」との触れ込みに反して、あまり市場の話題に上ることも少なくなっているが、その一方で、1月24日にiFreeETF JPXプライム150(2017)が新規上場され、3月18日には先物も上場されるなど指数普及に向けた環境整備は着実に進展しつつある。そして、前週末23日には初の構成銘柄入れ替えも発表された(実施は29日引け)。それがどう影響するのか。

この指数のパフォーマンスを見てみよう。前出のETFを初値(1,018円)で買ったとして、直近23日終値での騰落は5.0%高。残念ながら、日経平均(5.3%高)やTOPIX(5.9%高)を下回っている(1月24日始値→8月23日終値)。もっとも、大暴落した8月5日ザラバ安値時点で比較すれば、日経平均14.4%安、TOPIX12.9%安に対し、JPXプライムは11.5%安にとどまり、比較的安定度が高い指数とみることもできるのではないか。

この指数がこれまで、関係者の意気込みとは裏腹に普及が進んでこなかった背景には、構成銘柄の“特異さ”も挙げられるだろう。<続きはコチラ

【第3位】

エヌビディア決算 AI向け半導体は好調 関連銘柄 中長期強気スタンスは変わらず(2024年8月29日)
AIブームの牽引役となってきた米国の半導体メーカー、エヌビディア(NVDA)が米国時間の28日引け後に、2025年1月期第2四半期(5~7月)決算を発表した。売上高は前年同期比2.2倍の300億4,000万ドル(約4兆3,500億円)、1株当たり利益も同2.5倍の0.68ドルといずれも、事前の市場予想(287億ドル、0.64ドル)を上回った。データセンター(DC)事業の売上高は生成AI、大規模言語モデル開発向けなどが引き続き好調で前年同期期比2.5倍、前四半期比16%増となった。

第3四半期(8~10月)は売上高が会社計画の中央値で同79%増の325億ドルと市場予想の318億ドルを上回るペース。粗利益率は75.0%と前年同期と同程度の水準を見込む。売上高は市場予想の318億ドルを上回るものだったが、一部の強気予想に届かなかったことなどから、売りが先行。時間外取引で一時8%安まで売られる場面があった。<続きはコチラ

【第4位】

東京おもちゃショー開幕 市場規模初の1兆円突破 キダルト、インバウンドで高成長(2024年8月28日)
東京おもちゃショー(日本玩具協会主催)が29日から9月1日まで、東京ビッグサイトで開かれる。国内外から192社が参加し、約3万5,000点のおもちゃを展示。コロナ禍で中止されていたパブリックデーを4年ぶりに開催し、一般客の来場も多そうだ。27日には日本おもちゃ大賞が発表され、タカラトミー(7867・P)やバンダイ(バンダイナムコHD、7832・P)などの商品が選ばれた。

少子化にもかかわらず、コロナ禍の巣ごもり特需のあとも、大人になっても玩具を楽しむ「キダルト」(キッズ+アダルト)層の増加や、好調なインバウンド需要で玩具市場は急拡大。日本玩具協会の調査では2023年度の希望小売価格の市場規模は1兆193億円(前年度比7.1%増)と初めて1兆円を突破した。19年度以来、4年連続で伸びている。

高成長を牽引しているのはカードゲーム・トレーディングカードで、前年度比18.1%増の2,774億円。<続きはコチラ

【第5位】

大暴落 “真犯人”は円キャリーにあらず 野村証券 須田吉貴クロスアセット・ストラテジストに聞く(2024年8月23日)
8月2、5日の未曾有の暴落劇(2日間合計で日経平均6,667.91円安)からはや2週間。既にこの時の下落分を取り戻し、市場は平穏な日常に戻りつつあるが、それではあの下げは何だったのか。メディア解説は「円キャリートレードの巻き戻し」の一言で済まされているが、何だか怪しい。忘れかけた頃に第2弾が襲うようなことはないのか。今回のショック安の深層を詳しく知る野村証券の須田吉貴クロスアセット・ストラテジスト(写真)に香港出張前の21日、話を聞いた。

――海外ヘッジファンドなどの短期投資家と日常的に接しているとか。

「香港やシンガポールなどのロングショート型が6割で、マクロ系ヘッジファンドが3割、残りは国内投資家や一部海外年金といったところか」

――今回の暴落に関して、「超低金利の円を売って日本株など各種資産を買っていた『円キャリートレード』が円高反転を機に一気に逆回転して、反対売買による大規模な円高・株安が生じた」などと解説されているが、この理解でいいのか。<続きはコチラ