先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
日本株 今後数年間は大きな上昇余地 マン・グループ スティーヴン・ハーゲット ポートフォリオ・マネジャー語る（2025年11月4日）
直近開示の10月第4週(20～24日)投資主体別動向で、外国人は4週連続買い越しとなり、「今年3番目」の買越幅を記録した。実は「今年1、2番目」も10月第1、2週に記録されている。一部特殊要因も含むとはいえ、高市総裁誕生後の現物買い意欲の高揚を感じさせるところ。彼らは日本株のどこに着目しているのか。市場ではヘッジファンド運用会社として広く知られる英マン・グループはこのほどメディア向け説明会を開催。欧州最大級の規模を持つ日本株アクティブファンド、「マン・ジャパン・コア・アルファ(JCA)」を率いるスティーヴン・ハーゲットポートフォリオ・マネジャー(写真)は以下のように語った。
「JCAは来年1月で20周年を迎える。20年生き残ることは運用業界ではレアと言える。私自身、チームに加わって10年になるが、この3年ほどの間に日本株に対する海外投資家の関心が様変わりになってきたことを強く感じている」＜続きはコチラ＞
【第２位】
AI関連ひとまず反発 日経平均は一時1,000円高（2025年11月6日）
6日の東京株式市場では日経平均株価が反発。5日の米国市場が落ち着いた動きとなったことから、買い戻し先行で始まり、寄り付き直後に前日比1,036.01円高と前日下げ幅の8割を取り戻す水準まで買われる場面があった。
上昇のけん引役はアドバンテスト(6857・P)、ソフトバンクグループ(9984・P)で、この日はフジクラ(5803・P)も加わった。戻り相場もやはりAIが中心だった。前日の米国では雇用や景気に関する堅調な経済指標が好感されたほか、HBM(高帯域メモリー)大手のマイクロンテクノロジー、通信用半導体のブロードコムなどが買われ、ハイテク株が堅調。また、引け後にソフトバンクG傘下の半導体設計会社、アーム・ホールディングスが決算を発表。AIデータセンター(DC)向けの半導体が好調で、7～9月決算が市場予想を上回る内容となり、時間外取引で株価が上昇した。＜続きはコチラ＞
【第３位】
日経平均 一時2,400円安 日米市場に高値警戒感 AI関連が下げ主導（2025年11月5日）
5日の東京市場では日経平均株価が一時前日比2,423.62円安の4万9,073.58円と5万円割れの水準まで売られた。終値は同比1,284.93円安の5万212.27円だった。
AI関連株がけん引役となり、10月の日経平均は月間で7,478円、16.6%の上昇を見せていた。ここまでの急騰で高値警戒感が強まっていたところに、米国大手金融機関トップの発言が急落の引き金となった。
ゴールドマンサックスのデービッド・ソロモンCEO(経営最高責任者)が香港での会合で「相場が10～20%下がる可能性がある」、モルガンスタンレーのテッド・ピックCEOも10～15%の調整の可能性に言及したと伝わり、4日の米国市場ではナスダック総合指数が2.03%、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が4.01%の下落となった。マグニフィセント7など巨大テック企業の下げがきつくなった。＜続きはコチラ＞
【第４位】
MSCI 6年ぶりの日本株純増 「急減の5年間」を繰り返さないために…（2025年11月6日）
長い長いトンネルをようやく抜け出した日本株。日本時間6日早朝に発表されたMSCI指数定期見直しで、日本株は4増/3減となり、2019年11月以来「6年ぶりの純増」を果たした。
MSCIはグローバル運用を行う海外投資家の主要ベンチマーク指数だ。新規採用は荏原(6361・P)、キオクシアHD(285A・P)、西武HD(9024・P)、JX金属(5016・P)で、除外は明治HD(2269・P)、ヤクルト本社(2267・P)、日清食品HD(2897・P)。やや意外感のあったキオクシアが地合い好転と相まって9.9%高まで買われた。一方、SGHDと東京メトロは事前に除外候補とされながら難を逃れたものの、小動きにとどまった。
海外パッシブ資金による買いインパクトが大きいとみられるのが荏原と西武で、大和証券はともに平均出来高の8日分強の買い物流入を試算している。＜続きはコチラ＞
【第５位】
日経平均 乱高下 不動産セクターに狙い目（2025年11月7日）
前日の一時1,000円高から一転、7日の東京株式市場では日経平均株価が一時1,200円を超える下落となった。日米両市場ともに、これまで史上最高値圏まで株価指数をけん引してきたAI関連株への高値警戒感は根強く、ポジション調整、バリュエーション調整に一巡感が出るまでは我慢の相場が続きそうだ。
政府機関の閉鎖が続く6日の米国市場では民間の雇用関連統計の悪化を受け、主要3指数がそろって下落、AI関連の主力銘柄も下げに転じ、東京市場も売り先行の展開に。業種別指数では電線・光ファイバー、半導体向け先端素材などの関連銘柄が多い非鉄が値下がり率トップ、半導体製造装置のウエートが高まっている電気機器、機械なども下落する一方、好業績のリクルートHDなどにけん引されたサービス、内需系の小売り、不動産、陸運などが買われ上昇率上位に。＜続きはコチラ＞