時価総額10兆円超え銘柄が急増中。年末ベースで見ると、2018年1銘柄、19年3銘柄、20年5銘柄、21年6銘柄、昨年5銘柄から9月19日前場時点で9銘柄に拡大。他に9兆円台後半の予備軍も3銘柄を数える。6月20日に三菱商事、27日にOLC、7月3日に信越化学が初の10兆円乗せを果たして話題を呼んだが、9月19日に逆行高で最高値を付けたホンダも「初の10兆円」到達(株価5,521円)まで、あと1.8%に迫る場面があった。

海の向こうの米国市場を見ても、6月13日にエヌビディアが初の1兆ドル乗せ、6月30日にもアップルの3兆ドルが話題を呼んでおり、勝ち組銘柄の時価総額膨張はグローバルな傾向と言えるのかもしれない。ちなみに、話題のIPO(新規上場)となった、ソフトバンクグループ子会社のアームも14日の米NASDAQ上場日の立会中には、日本円換算で一時10兆円に到達する場面があった。

時価総額10兆円以上の
日本企業の推移

東京市場の15年以降の年末時価総額上位で10兆円銘柄の顔触れは表の通り。盤石・トヨタ以外では、当初はNTTや三菱UFJといったバリュー系が主体で、近年、キーエンスなどのグロース系が巻き返してきたが、このところ再びバリュー系優勢の流れにある。

足元では海外勢による時価総額上位銘柄買いの動きも指摘されており、直近で9兆円台前半の信越化、日立、OLC、伊藤忠、その下の三井物、リクルートあたりまで含め、今後も10兆円銘柄が相次ぐ可能性がありそう。現在3兆円台そこそこと、まだ予備軍の予備軍段階ではあるが、第一生命の菊田徹也社長が4月就任の直前に「30年度には10兆円まで伸ばしたい」と発言して注目を集めた。ニデック・永守重信会長も以前、「国内企業の時価総額5位以内が目標」などと伝えられた。

近年はPBRなどと同様、経営者が時価総額を目標に掲げる例も増えてきたようだ。その昔には、SBGの孫正義会長兼社長が時価総額200兆円目標を掲げたり、現在200億円強のgumi創業者が「8兆円」に言及するといった“大風呂敷”も見られたが、経営者が市場評価にコミットするようになったことは好ましい傾向と言えよう。(K)