前引けの日経平均は23,214.49円の132.00円安、TOPIXは1,635.46ポイントの8.79ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は599、値下がり銘柄数は1,487。出来高は5億4,328万株、売買代金は1兆24億円。
米国株急反落を受けて、日経平均は朝方23,096円(249円安)となったが、その後は売り圧力が緩和し、25日移動平均線(23,215円)近辺での推移となった。
ソフトバンクグループやTDK、ファナックといった値がさハイテク株が売られ、中外製薬やエーザイも安い。
JFEと日本製鉄は6日続落となり、東邦亜鉛と住友鉱山も下落し、海運株も反落した。
HISはみずほ証券が「買い」→「中立」に下げたことで売られた。海外への移動制限の緩和のメドが立たないため、旅行業の低迷は想定以上に長期化する恐れがあり、業績悪化に伴いエクイティファイナンスの必要が出てくる可能性というリスクも警戒している。
一方、東京エレクトロンが堅調で、NEC(6701)はマスクを付けたままでも個人を認証できるシステムを開発したことで買われている。
ソフトクリエイトが急騰した。
業種別下落率上位は非鉄、鉄鋼、ゴム、海運、鉱業で、上昇は精密と小売。