前引けの日経平均は1,363円安の5万3,875円、TOPIXは71ポイント安の3,645ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は54、下落銘柄数は1,512。出来高は11億5,058万株、売買代金は3兆2,714億円。
世界最大級のガス田であるイランのサウス・パルス・ガス田の関連施設をイスラエル軍が攻撃したことを受けて、原油高となった。
日本の3連休中における海外情勢が警戒されていることも、日経平均の下げに拍車を掛け、前日の上昇分(1,539円高)の多くを吐き出した。
キオクシアHDやアドバンテスト、ソフトバンクグループが反落し、東電も反落した。
日本製紙は、野村証券がイラン情勢によるエネルギー高が収益性回復の逆風となると考え、レーティングを下げたことで売られた。レンゴーも連れ安となった。
太平洋セメント(5233)と住友大阪セメントも野村証券がエネルギー価格高騰を踏まえ、レーティングを下げたため売られた。
一方、古河電工は続伸。

業種別下落率上位は紙パルプ、ガラス土石、化学、空運、金属で、上昇は鉱業、海運。（W)