前引けの日経平均は531円安の3万8,303円、TOPIXは33ポイント安の2,712ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は468、下落銘柄数は1,133。出来高は7億1,557万株、売買代金は2兆571億円。
ビッグデータ分析のパランティア・テクノロジーズはAI需要で高成長しており、通期売上高見通しを上方修正したが、小幅だったことが失望され、7日の米国市場で株価が急落した。
ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを運用した経歴を持つドラッケンミラー氏は、3月下旬にエヌビディアの保有株をさらに減らしたと述べたため、エヌビディアが下落。
こうした米国のAI関連株の下落を受けて、日本も相場の牽引役を失うのではないかという不安から日経平均は大幅反落となった。
任天堂は今期営業減益予想で売られ、ソニーグループが続落となり、三菱重工が反落。日立やNECも安い。
キッセイ薬品は前期の決算が計画未達で大きく売られた。
一方、ソシオネクスト(6526)は上昇した。アップルがiPad Pro向け次世代SoCとして第2世代3ナノプロセスを採用した「M4」を発表した。アップルはTSMCに製造委託しているため、TSMCと2ナノプロセスの開発で提携しているソシオネクストに連想買いが入った。
霞ヶ関キャピタルはドバイの物件を売却したと発表したことで買われた。

業種別下落率上位はその他製品、保険、電機、証券、海運で、上昇業種はなし。（W)