前引けの日経平均は120円安の3万3,122円、TOPIXは15ポイント安の2,414ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は317、下落銘柄数は1,472。出来高は8億1,246万株、売買代金は1兆9,894億円。
日経平均は続落となった。
JPモルガン・チェースが、中国の国有不動産開発会社の全てが安全というわけではなく、建発物業管理集団や珠海華発実業、招商局蛇口工業区控股などに危険信号が点灯しているとバランスシート分析で指摘したことが報じられ、警戒された。
INPEXが利食い売りで7日ぶりに反落し、三菱UFJやソニーグループ、イビデン、任天堂、日産自動車が売られた。
帝人は北米デトロイト3向け複合成形材料売上が1,500億円程度(全社売上に対する構成比15％程度)と多く、全米自動車労組のストライキが長期化したら悪影響を受けるという見方から下落した。
一方、商船三井とJTは配当取りの動きで堅調。
調整していた半導体関連のソシオネクストに押し目買いが入った。
日本ケミコンは三菱UFJモルガン・スタンレー証券による「Overweight」再開が好感された。
ホットランドは業績上方修正で大幅高。
全固体電池関連のマクセル(6810)は年初来高値を更新した。

業種別下落率上位は鉱業、石油、電力ガス、紙パルプ、繊維で、上昇は海運と陸運。（W）