前引けの日経平均は225円高の3万3,262円、TOPIXは15ポイント高の2,393ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は953、下落銘柄数は793。出来高は7億1,556万株、売買代金は1兆8,057億円。
日経平均は8日続伸。
大和証券の解説によると、NY上場のカントリーファンドの中で日本株は上位でドルベースでも堅調で、オプションディーラーは買いヘッジをしないとならない状態が継続しているという。
日経平均は一時242円高の3万3,279円まで上昇したが、その後は荒い値動きとなった。
サウジアラビアが原油の自主減産を12月まで延長すると表明した上、ロシアも原油輸出削減を年内続ける。
自主減産が今年末で終わる保証はなく、今冬は欧米経済にとって厳しい冬となりかねないという懸念も抱かれていることが日経平均の上値抑制要因となっている模様。
1ドル＝147円台の円安を受けて、トヨタやホンダ、日産が買われ、防衛関連や次世代原発の高温ガス炉関連の三菱重工も高い。
アドバンテストが反発し、OKIは大幅続伸。
山口FG(8418)は大和証券によるレーティング引き上げが好感された。
一方、川崎汽船は利食い売りに押された。
中古車販売のネクステージは社員からの告発が相次いだと「文春オンライン」が報じたため急落した。

業種別上昇率上位は鉱業、輸送用機器、証券、保険、石油で、下落率上位は海運、倉庫運輸、紙パルプ、陸運、食品。（W）