前引けの日経平均は899円安の5万7,950円、TOPIXは63ポイント安の3,874ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は269、下落銘柄数は1,304。出来高は1兆3,987億円、売買代金は4兆5,188億円。
トランプ大統領は1日、イラン攻撃の作戦について「4週間くらい続くと見込んできた」と説明した。
それ以上に長引く可能性やホルムズ海峡の閉鎖による原油価格の高騰が不安視され、日経平均は一時1,564円安の5万7,285円まで下落した。
その後、下げ幅を縮めたが、485円安の5万8,365円を高値に再び下げ幅を拡大した。
原油価格高騰に伴い、日銀の利上げが遅れるという見方から、三菱UFJなどの銀行株が安い。
トヨタとホンダ、住友ゴムが売られた。ガソリン価格の上昇による外出控えの見通しからパーク24も下落した。
燃料費上昇が警戒され、空運株が下落率上位。

一方、石油関連が買われ、非鉄と海運も高い。古河電工とフジクラが買われた。
メイコー(6787)が大幅高。日経新聞が「プリント基板大手のメイコーの株価が急騰している。直近1ヵ月で2倍の水準となった。材料となったのは航空宇宙関連の基板の販売増だ。メイコーは取引先名を明かさないが、米スペースXから大型受注があったもようだ。供給網の脱中国を見越しベトナムに築いてきた生産拠点が世界のテック大手を引き付けている」と報じた。

業種別下落率上位は証券、空運、銀行、ゴム、輸送用機器で、上昇は鉱業、非鉄、海運、石油、機械。（W）