大引けの日経平均は1円安の3万7,753円、TOPIXは1ポイント高の2,740ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は859、下落銘柄数は705。出来高は19億5,178万株、売買代金は4兆4,706億円。
翌週に日米蔵相会談を控え、一時1ドル＝145円割れの円高となり、日経平均は一時276円安となった。
だが取引開始前に発表された1～3月期GDPが前期比年率0.7％減で、4～6月期はトランプ関税でさらに悪化との観測があるため、7月の参院選を控え、消費税引き下げ議論の活発化期待が抱かれ、Jフロントリテイリング(3086)などの百貨店株が上昇。日経平均は前日終値水準に戻した。
14日にMSCI指数に採用が発表されたサンリオが買われ、海運株が堅調。
テクノプロは非公開化検討の観測報道でストップ高。
半導体関連は安い。

業種別上昇率上位は繊維、海運、金属、医薬品、その他製品で、下落率上位はサービス、鉱業、電機、銀行、電力ガス。（W）