大引けの日経平均は152円安の2万6,167円、TOPIXは16ポイント安の1,862ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は704、下落銘柄数は1,062。出来高は13億7,245万株、売買代金は3兆2,345億円。
米国主要3指数の年初来安値を受けて、日経平均は続落となった。前場は500円を超える下げ幅となったが、中盤以降は押し目買いが入り下げ幅を縮小した。
11日に米国で発表される4月の消費者物価(変動の大きい食品・エネルギーを除くコア指数)は3月の前年同月比6.5％上昇に対して、市場予想は6.0％上昇で、12日に発表される4月の生産者物価(同コア指数)は3月の同9.2％上昇から8.9％上昇に鈍化する見通しとなっている。
インフレ圧力のピークアウトが意識されると米国株も上昇に転じるといった期待が日本株の下支え要因となっている。
ただ、前日の海外市場の原油や商品市況の下落を反映し、東京株式市場では石油関連や非鉄、商社が売られた。
子会社による検査データ不正の日本製鋼所は大幅続落。
アイホンは今期大幅減益予想で急落した。
海運も安いが、川崎汽船は追加的な株主還元策を検討予定で買われた。
キヤノンとリンナイは自社株買いの発表で上昇。
「スシロー」運営会社のFOOD＆LIFE COMPANIES(3563)は最低価格の1皿100円を10月に廃止し、値上げすることで、円安や原材料価格、輸送費の上昇などの収益圧迫要因が軽減されると期待された。

業種別下落率上位は鉱業、卸売、海運、石油、非鉄で、上昇率上位は金属、電力ガス、ガラス土石、小売、紙パルプ。(W)