大引けの日経平均は16円安の3万8,470円、TOPIXは14ポイント高の2,639ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,246、下落銘柄数は375。出来高は15億9,574万株、売買代金は4兆3,545億円。
先週末の米国株反落を受け、アドバンテストなどの半導体関連が売られ、日経平均は前引け近くに205円安となったが、後場は押し目待ちの買いで戻り歩調となった。
任天堂(7974)は年後半に予定していた次世代ゲーム機の発売時期を25年1～3月期に延期する旨を複数のゲーム開発会社に通達したと報じられ、下落した。大和証券が目標株価に到達し、割安感が薄れたことを理由にレーティングを「1(＝買い)」→「3(＝中立)」に下げたことも響いた。
日本CMKは公募増資を発表し大幅安となった。
一方、ソフトバンクグループは孫会長兼社長がAI向け半導体の新会社の設立検討報道で買われた。
銀行は、損保のように政策保有株の売却加速が期待された。
H3ロケットの打ち上げ成功で三菱重工が高い。
その他、商社が堅調だった。SMBC日興証券の解説によると、今回の決算では三菱商事(8058)が他社を圧倒したという。大規模な自社株買いに加えて、ローソン持分法適用化に伴う資産効率改善と再評価益による来期の増益が視野に入ったという。三菱商事は既に大きくアウトパフォームしたが、好材料出尽くしとは捉えていない。残る余資の5,000億円をテコに資本効率向上が未だ途上にあるほか、配当と自社株買いの最適バランスについての議論が熟したあかつきには、配当の水準が切り上がる可能性もあると指摘した。

業種別上昇率上位は銀行、水産農林、卸売、証券、紙パルプで、下落率上位はその他製品、電機、ゴム、医薬品、機械。（W）