大引けの日経平均は953円安の2万8,010円、TOPIXは47ポイント安の1,899ポイント。東証1部の値上がり銘柄数は123、値下がり銘柄数は2,044。出来高は13億108万株、売買代金は2兆9,466億円。
セントルイス連銀のブラード総裁が、利上げを「2022年終盤に開始すべき」と発言したことを受けて、週明けの日経平均は急落し、一時1,168円安の2万7,795円となった。
ソフトバンクグループやファースリテイリング、東京エレクトロン、信越化学や日立、ファナックが売られた。
住友ゴムはモルガン・スタンレーMUFG証券が投資判断を「Equal-weight」→「Underweight」に引き下げたことで売られた。北米向けSUV・小型トラック向けタイヤは好調持続と予想しているが、中国・アジアへの関与が高めであるため、需要変動や価格下落リスクがある指摘している。
一方、日本航空とANA、エーザイは堅調で、次世代パワー半導体材料の量産に成功したノベルクリスタルテクノロジーに出資しているタムラ製作所(6768)とトレックス・セミコンに対する物色人気が続いた。
下落率上位はゴム、化学、保険、倉庫運輸、卸売で、上昇は空運。(W)