大引けの日経平均は149円高の2万8,214円、TOPIXは7ポイント高の1,965ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,205、下落銘柄数は535。出来高は12億2,470万株、売買代金は3兆1,436円。
米国株続伸を受けて日経平均も続伸となったが、25日移動平均線(2万8,258円)とSQ値(市場推定で2万8,253円)の水準では上値が重くなった。
こうした中、海運株が切り返した。日本郵船は7日に長沢社長が「コンテナ船の狂乱も今年いっぱいで平時に戻る」と述べたことが報じられ、急落したが、8日と9日はリバウンド狙いの買いが入った。
ダブルスコープが買われ、再生可能エネルギー関連のレノバが好調だった。
新日本科学(2395)はジェフリーズによる新規「BUY」の発表で値を飛ばした。
都心オフィスビル空室率は上昇したが、悪化想定の下限レンジという見方もあり、不動産株は買われた。
シダックスの取締役が自社株買いを提案したと報じられ、オイシックス・ラ・大地は売られた。
一方、HOYAは反落し、日本航空は国際線の減便率が10月53％、11月と12月が55％、1月が53％の見通しで、減便率の高止まりが続くことで小反落となった。

業種別上昇率上位は海運、電力ガス、不動産、鉱業、サービスで、下落率上位は空運、ゴム、精密、陸運、小売。(W)