9時12分時点の日経平均は15円安の4万542円、TOPIXは17ポイント高の2,953ポイント。
トランプ大統領が来週あたりに医薬品関税と半導体関税を公表すると述べ、インフレ圧力になることが懸念され5日に米国株は反落した。
6日の日経平均は小反落となり、東京エレクトロンを始めとした半導体関連が売られ、古河電工も反落し、フジクラは一服となった。
住友ファーマも反落し、ネクセラファーマやゼリア新薬が安い。
オークマは第1四半期が大幅減益で売られた。
ニチレイも減益決算で安い。
一方、TOPIXは下落を免れていて、日経平均も寄り付き直後の126円安を安値に下げ幅を縮めた。
三菱重工が続伸となり、東電も続伸。
ダイキン工業は野村証券が目標株価を引き上げた。
三井不動産(8801)は決算が好感された。

業種別上昇率上位は不動産、電力ガス、水産農林、金属、石油で、下落はサービス、情報通信。（W）