12時39分時点の日経平均は151円安の3万8,770円、TOPIXは11ポイント安の2,786ポイント。
先物とオプションの清算が重なるメジャーSQを6月14日に控え来週はボラティリティ上昇の可能性と三井住友DSアセットマネジメントは解説している。
例えば、SQの数日前に日経平均が39,000円を超えて上昇したとする。
この場合、行使価格39,000円のコールオプションの買い手には利益が発生するが、売り手には損失が発生する。
この時、売り手はコールオプションを買い戻そうとしても、すでにコールオプションの価格は急騰しており、買い戻しは難しい状況。
そこで、売り手は別途、日経225先物を買って、「デルタヘッジ」を行う。

しかし、その後、何らかの悪材料で日経平均がSQ前に39,000円を割り込んで下落した場合、デルタヘッジを行ったコールオプションの売り手は、コールオプションの売りポジションの評価損が消滅する一方、先物の買いポジションに評価損が発生するため、先物を売ってデルタヘッジを解消する。
これが裁定業者による裁定買い取引の解消(先物の買い戻しと現物の売却)を誘発し、現物である日経平均は一段と下落しやすくなると解説している。

後場の日経平均は前引けに比べて若干下げ幅を縮めた。
ホンダが下げ幅を拡大し、千葉銀行やコンコルディア、しずおかFG(5831)といった地銀株が安い。
一方、住友ファーマが買われた。
ハピネットとタカラトミーが年初来高値。

業種別下落率上位は鉱業、保険、石油、電力ガス、卸売で、上昇率上位はサービス、その他製品、不動産、空運、倉庫運輸。(W）