12時38分時点の日経平均は25円安の2万7,635円、TOPIXは7ポイント安の1,928ポイント。
東海東京調査センターの解説によると、米国のS＆P500指数の平均月間騰落率を過去30年分(1993年～2022年分)集計したところ、9月の平均パフォーマンスは0.4％低下となり、他の月と比較して最も悪い時期となっているという。
8月～9月にかけては例年、夏期休暇に伴い市場参加者が減少することや、米国の投資信託の多くが決算を迎えることから、10月にかけて節税対策を目的とした損失確定の売りが増加することなどの要因が、9月のパフォーマンス不振に繋がっていると推測。
その他、9月は波乱が多く、2001年の同時多発テロ、2008年はリーマンショックが発生した。
今年も9月から量的引き締め(QT)の本格化が進み、ウクライナの地政学リスクも存在するなど、例年の9月よりも穏やかに過ごしづらいと指摘している。

後場の日経平均は小幅安にとどまっている。
水際対策の緩和や脱原発からの政策からの転換に加えて、円安も業種によっては支援材料となっている。1ドル＝140円台の円安を受けて、デンソーやアイシン(7259)など自動車部品メーカーの一角は小幅高となっている。
百貨店は8月の売上高が好感された。
一方、医療機器メーカーのシスメックスは軟調となっている。

業種別下落率上位は空運、鉄鋼、非鉄、石油、繊維で、上昇率上位は保険、紙パルプ、小売、証券、不動産。(W)