12時36分時点の日経平均は460円安の3万5,775円、TOPIXは27ポイント安の2,504円。
SMBC日興証券はテクニカル分析のレポートで、短期的にはいったん大きな反落が生じる可能性があるだろうと解説している。
だが、調整が生じても、上昇トレンドが続く中での中間反落(短期的な調整)と述べ、高値から1,890～2,080円幅か3,010円幅程度の反落で一巡し、1,876、482日サイクルが到来する2月下旬か1,006日サイクルが到来する4月下旬以降には、上昇が再開し、年末までに1989年の最高値を更新して、39,120円処へ上昇すると予想している。
そして、物色については、海運株の一角や三菱重工などは、2024年内には騰勢が一服となる公算が大きいと指摘。
長期国債利回りの上昇に伴い、上昇が拡大した銀行を始めとする金融株の多くは、依然、「上げの三～四合目」程度と判断している。
2024年以降、上昇が拡大する可能性がある銘柄は、住友不動産、三菱地所、ヒューリックなどの不動産や鉄鋼、資源・石油などの市況関連セクターなどへシフトしていくとみている。

後場の日経平均は3万5,800円を下回った。
アドバンテストや東京エレクトロンなどの半導体関連と海運株と銀行株が安い。
一方、楽天グループ(4755)は海外市場で米ドル債の発行し、償還予定の社債の買付に充てる計画のため、増資懸念が後退したことで買われた。

業種別下落率上位は海運、電機、銀行、輸送用機器、精密で、上昇はゴム、鉱業。（W）