10時4分時点の日経平均は372円安の3万3,073円、TOPIXは21ポイント安の2,365ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は207、下落銘柄数は1,419。出来高は4億5,191万株、売買代金は1兆1,145億円。
日経平均はやや下げ幅を拡大。
東海東京調査センターでは、プライム市場の売買代金は依然として物足りない水準のため、今年の春頃にみられた日本株への本格的な資金流入が起きているようにはみえないと指摘。
今週末に先物・オプションの特別清算指数(SQ)の算出を控える中、デリバティブ絡みの売買が指数の値動きを大きくする可能性があると述べている。

川崎汽船や東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクス、アドバンテストが売られ、三菱重工も安い。マネジメントソリューションズが軟調。
一方、SOMPO(8630)は、米データ解析大手のパランティア・テクノロジーズの株式を一部売却し、860億円の売却益を計上するため、今後の自社株買いも期待された。
アインHDは業績上方修正が好感され、メニコンは中国で睡眠時に着用して近視を矯正する「オルソケラトロジーレンズ」が人気を集めていると報じられたことで物色された。

業種別下落率上位は鉱業、海運、石油、鉄鋼、電機で、上昇は空運、保険、その他製品、電力ガス、陸運。（W）