10時0分時点の日経平均は137円高の3万9,371円、TOPIXは10ポイント高の2,683ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,040、下落銘柄数は558。出来高は6億5万株、売買代金は1兆6,106億円。
日経平均は上げ幅を拡大。
東海東京調査センターの解説によると、バブル崩壊以降、最も日経平均株価が安くなったのは、2009年3月19日の7,054円で、この週(3月2週)以降、今年の2月2週までの間に海外投資家は日本株を10.0兆円買い越しているという。
そして、それ以上に大きいのは日銀によるEFTの買い付け額が37.2兆円で、自社株買いは2009年3月から今年1月までの買い付け額が66.9兆円に達しているという。
バブル崩壊以降の日本株は相場観を持たない投資家による上昇相場であり、相場観を持った投資家が取り残された状況となったことにより、下げそうで下げない上昇相場が実現していると指摘している。

ソフトバンクグループは野村証券が目標株価を引き上げ、日本製鉄(5401)は大和証券が目標株価を引き上げた。
寄り付きがもみ合いだった三井住友とみずほが上げ幅を拡大。
岡三証券など準大手証券が高い。
一方、三井E＆Sは利食い売りに押され、ツルハとウエルシアも反落した。

業種別上昇率上位は鉄鋼、証券、銀行、機械、電力ガスで、下落率上位は海運、陸運、空運、小売、建設。（W）