2時0分時点の日経平均は435円高の3万5,485円、TOPIXは7ポイント高の2,490ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は438、下落銘柄数は1,177。出来高は12億9,703万株、売買代金は3兆5,891億円。
東海東京調査センターでは、新NISAを活用した資産形成は、主に海外株式によって行われるとの見方もあるが、その場合でも為替の円安圧力につながるため、間接的には日本株にプラスに寄与することになると解説している。
そして、個人投資家の待機資金が滞留しているMRF(マネー・リザーブ・ファンド)には過去最高の水準となる14兆円を超える資金が控えているので、この先の相場変動局面でクッションとして下値を支えることが期待されると述べている。
日経平均は今年に入って急騰しているが、NYダウは1月2日に最高値(3万7,715ドル)を更新しているので、まだNYダウに比べて、日経平均は出遅れている。
それに着目した海外投資家が日本株を買う場合が意識され、任天堂やリクルート、富士フイルム、TDKといったクオリティストックが上昇している。
SUMCO(3436)はJPモルガン証券が投資判断を引き上げた。10～12月期を底に改善に向かうことや半導体材料の中では出遅れと紹介した。
一方、わらべや日洋は決算がアナリスト予想を下回ったことで急落した。

業種別上昇率上位は鉱業、精密、その他製品、サービス、卸売で、下落率上位は証券、紙パルプ、ゴム、ノンバンク、電力ガス。（W）