2時4分時点の日経平均は1,151円安の3万8,537円、TOPIXは85ポイント安の2,641ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は124、下落銘柄数は1,519。出来高は14億5,431万株、売買代金は3兆6,974億円。
日経平均は下げ幅を拡大。
前引けのTOPIXは2.2％下落し、これまでだったら2％の下落に伴い日銀によるETF(上場投資信託)の買い入れが期待されたが、先週に日経平均が最高値を更新したことや3月18日～19日の金融政策決定会合でマイナス金利の解除が意識されている状況では、ETFの買い入れを行う必要はないという見方から下げ幅が拡大した。
三菱UFJやソフトバンクグループ、トヨタ、三菱重工、川崎汽船が下げ幅を広げた。
アマゾンが来年春にもふるさと納税の仲介事業に参入する計画が報じられ、チェンジHDとアイモバイルが急落した。
任天堂(7974)は「スーパーマリオ」の新作映画が2026年4月に公開予定と発表したため、小幅な下げにとどまっている。
ビジョナルは14日に発表される決算への期待感から買いが入った。

業種別下落率上位は鉱業、銀行、証券、輸送用機器、卸売で、上昇は紙パルプ。（W)