2時5分時点の日経平均は14円安の3万8,473円、TOPIXは8ポイント安の2,783ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は629、下落銘柄数は920。出来高は10億7,139万株、売買代金は2兆8,244億円。
中東情勢が警戒されているが、日経平均の下げ幅は小幅にとどまっている。
湾岸戦争は1990年8月にイラクがクウェートに侵攻したが、米軍主導の多国籍軍が1991年1月にイラクに空爆を開始した段階で、NYダウは上昇に転じ、日を置いて日経平均も買われた。
1998年のイラク空爆の開始時もNYダウは上昇し、2003年3月のイラク戦争の時もNYダウは買われた。
こうした記憶があるため、ろうばい売りが控えられている。
その他、日本株は6月30日までの2週間で配当支払いが約6.8兆円と増えることも再投資を期待させている。
アドバンテストなどの半導体関連と米国政府が造船業で日韓に協力を求めていることから三井E＆S(7003)も物色されている。
半面、防衛関連は売られている。
日本の消費者物価の上昇を受けて、買い控えが懸念されニトリは年初来安値となった。

業種別上昇率上位は紙パルプ、海運、銀行、繊維、倉庫運輸で、下落率上位はその他製品、保険、水産農林、鉱業、情報通信。（W)