TOP  NSJアップデート  コラム  【本日のマーケット】3月12日(木)
コラム2026年3月12日

【本日のマーケット】3月12日(木)

3月12(木)のマーケット                                                                   

3月11日のNYダウは続落。ナスダックはもみ合い。イランの革命防衛隊は、米国とイスラエルがイラン国内の銀行を攻撃したとして「(中東)地域で米イスラエルが関わる経済拠点や銀行を標的にする」と警告した。国際エネルギー機関(IEA)は、加盟国が過去最大規模の計4億バレルの備蓄石油を放出することで合意した。WTI原油先物は一時下落したが、ホルムズ海峡の航行が再開されなければ、原油供給の問題は解決しないという見方から続伸となった。こうした中、オラクルはAIクラウド売上高好調と通期見通しが好感され買われた。AIクラウドサービスプロバイダーのネビウス・グループはエヌビディアが投資し、次世代AIクラウドサービスプラットフォームを共同開発することで大幅高となった。NYダウは前日比289ドル(0.61%)安の47,417ドル。NASDAQ総合指数は前日比19ポイント(0.08%)高の22,716。S&P500指数は前日比5ポイント(0.08%)安の6,775。

中東で船舶への攻撃や機雷の敷設で原油高となり、日経平均は下落。スタグフレーションが懸念され、融資の焦げ付き警戒から銀行株が下落。オフィスやテナント需要の減退懸念で不動産株も安い。ANYCOLORは業績予想の下方修正で大幅安。在韓米軍が主力兵器を中東へ移動しているため、三菱重工など防衛関連が買われた。京都FGは任天堂株の売却益を計上し、期末配当予想の上方修正と自社株買いの上限を引き上げたことで物色された。

スタンダード市場では、共栄タンカーが大幅続伸。RSCはソフトバンクロボティクスと合弁会社でストップ高。ペロブスカイト太陽電池用材料のケミプロ化成が高い。デリカフーズは中期経営計画の売上高目標を引き上げたことで大幅高。AIメカテックは反落した。

グロース市場では、QDレーザが台湾の工業技術研究院や東大と量子ドット・コムレーザの共同研究開発で基本合意しストップ高。坪田ラボやGEIがストップ高。オンコリスバイオは利食い売りで続落。デジタルグリッドは上期が営業減益で売られた。リベラウェアは反落。

日足チャート上では、上下に長いヒゲを伴う十字足に近い陽線。原油高から1200円超安となる場面も見られたが、大引けでは5日移動平均線(5万4415円)上に浮上した。メジャーSQ前の最終売買日とあって、ボラティリティの高い展開となった。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ NSJ Market Forcus
注目記事 Pick up
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

年初来のパフォーマンス グロース250「15.1%高」
 日本証券新聞3月13日(金)紙面1面記事掲載

日経平均は「6.1%高」 中小型株、相対的に堅調

グロース250(日足)

イラン情勢の緊迫化を背景に日本市場は値荒い展開が続いている。2月末には日経平均6万円が意識されたが、3月は一転して世界的にリスク・オフムード。一方、これまで人気を集めたテーマ株が軒並み利益確定の売りに押される中、低温相場が続いていた中小型株は比較的堅調さをキープしている。年初来のパフォーマンスは日経平均は6.1%高まで失速したが、グロース250指数(旧マザーズ指数)は15.1%高。グロース250指数はハメネイ氏死亡報道前の2月末水準(777.70ポイント)を3月6日に奪回し、その後も相対的に堅調推移となっている。

中小型株を巡っては、グロース市場テコ入れの一環で、東証が3月9日から「JPXスタートアップ急成長100指数」の算出・配信をスタート。時価総額成長率1年または半年前比倍増、売上高成長率前期比20%以上などの基準により選定され、国内機関投資家や海外投資家の参入も促す狙い。構成銘柄の約6割がグロース銘柄で、流動性確保の観点からプライムやスタンダードへの市場変更銘柄も採用されている。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ NSJ Market Forcus
今日の市況概況
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

3月12日(木)☆[概況/大引け]

銀行や不動産が安い。ヘリウム関連の岩谷産業が上昇

大引けの日経平均は572円安の5万4,452円、TOPIXは49ポイント安の3,649ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は82、下落銘柄数は1,497。出来高は25億9,180万株、売買代金は7兆4,071億円。
国際エネルギー機関(IEA)の加盟国が石油備蓄の協調放出を決めたが、原油先物の下落は一時的で再び上昇した。
ホルムズ海峡で石油タンカーや貨物船が攻撃されたことや、米軍はイランの機雷敷設船を16隻破壊したと発表したが、イランは小型船を使って機雷の設置を進めていることが警戒されている。
ホルムズ海峡の封鎖が長引くことで原油価格の高騰が続き、中東への原油依存度が高い日本はスタグフレーションへの懸念から売られた。
一方、上海株は小幅な下げにとどまった。中国はエネルギー源で石炭が半分を占めており、石油も中国国内で産出するので、悪影響が小さい。中国のエネルギー源のイラン石油依存度は「わずか1.6%」という解説もある。

詳しくはコチラ

関連記事