地政学リスクの高まりを受けた米国株安が直撃。16日の日経平均は一時910.48円安まで売られた。15日にも一時702.60円安となる場面があり(引けは290.75円安)、地合いは不安定さを増してきているようだ。大和証券調べによると、15日のニューヨークダウ「6日続落」は1987年以降の36年余で27回目。仮に「7日続落」に伸びれば13回目で、約3年に一度の珍事ということになる。嫌でも相場変調が意識されてきそうだが、こんな時こそ基本に立ち返るべき。

ちょうど今週末の光世証券あたりを皮切りに、3月期(12月期第1四半期)決算発表シーズンがスタートを切る。そして来週に入れば、23日にニデック、24日にキヤノン、ファナック、25日にキーエンス、信越化学、26日に村田製作所、アドバンテストと、いきなり時価総額上位の主力企業の発表が相次ぐことになる。5月大型連休を挟んだ3月期本決算発表は例年短期決戦型。毎日のように“○○効果”“××ショック”の生じる気の抜けない日々となりそう。選別に耐え得る好実態銘柄へのシフトが問われるわけだが、ここではちょっと変わった視点からシーズン乗り切りを考えてみたい。

3月期本決算発表においては、前2024年3月期収益の着地点以上に重視されるのが今25年3月期見通しだ。1日発表の日銀短観において、今年度の「売上・収益計画」は大企業・全産業で0.9%増収/3.7%経常減益となったが、期初に慎重な見通しを掲げるのは日本企業に特有の傾向でもある。とはいえ、個別企業ベースでは、もちろん一様ではない。

SMBC日興証券が先に、コンセンサスを上回るガイダンス(業績見通し)を出す傾向が強い企業とコンセンサスを下振れる傾向が強い企業をスクリーニングしていたので、それらの上位を決算発表日順に並べ直して表にまとめた。

レポートの趣旨は、後者の“弱気バイアス”企業がコンセンサスを上回る数字を示したら買い、というものだが、目先狙いなら、単純に前者の銘柄を決算発表前に買うといった戦術もありではないか。例えば来週23日発表のコメリ。昨年は決算発表翌日に6.2%高(一時7.4%高)。2年前も発表翌日に3.0%高。発表6営業日後の高値までなら10.1%高となった経緯がある(ただし、いずれもほどなく“いってこい”に…)。(K)