先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】

エヌビディア効果 AI関連の上げ加速 日経平均 終値で3万9,000円台（2025年6月26日）
AI関連銘柄がけん引役となり、26日の東京株式市場は大幅続伸。日経平均株価は2月19日以来、約4カ月ぶりに終値で3万9,000円台を回復した。

25日の米国市場ではエヌビディア(NVDA)が前日比4.3%高となり最高値を更新した。投資銀行業務や企業調査を手掛ける米国企業、ループ・キャピタルのアナリストが目標株価を175ドルから250ドルに引き上げたことが材料視された。同社では生成AIの普及が新たな段階(「黄金の波」と表現)に突入し、エヌビディアがその先頭に立っていると評価している。時価総額は3兆7,500億ドル(約544兆円)まで拡大した。ちなみに、東証プライムの時価総額は951兆2,853億円(25日時点)で、その巨額ぶりは際立っている。

また、同日の米国では引け後にメモリ大手のマイクロン・テクノロジー(MU)が決算を発表、時間外取引で一時7%超の上昇となった。＜続きはコチラ＞

【第２位】

日経平均4万円回復 相互関税で米中合意 懸念後退買い戻し（2025年6月27日）
27日の東京株式市場は大幅続伸で始まり日経平均株価が1月27日以来、約5カ月ぶりに4万円の大台を回復した。一時前日比683.26円高の4万267.84円まで買われ、終値では566.21円高の4万150.79円と1月7日の年初来高値を更新した。TOPIXも年初来高値を更新。

トランプ大統領が26日、中国と貿易に関する合意に署名したと述べた。トランプ氏は具体的な内容には言及しなかったものの、ブルームバーグテレビのインタビューでラトニック商務長官が「その合意は2日前に署名され、正式に成立した」と述べたことが伝わっている。ラトニック氏によれば、中国が米国にレアアース(希土類)を供給すれば、米国は対抗措置を撤廃するという。また、一時停止の期限が7月9日に迫っている各国との相互関税についても、10の貿易相手国と合意が近い旨の発言が伝わった。＜続きはコチラ＞

【第３位】

新たな国策銘柄 造船関連が急伸 GSが新規カバーの名村造 最高値（2025年6月25日）
25日の東京市場では日経平均株価が小動きにとどまるなか、造船関連株が活況となった。

24日付レポートでゴールドマン・サックス(GS)が名村造船所(7014・S)について投資判断「買い」、目標株価3,700円でカバレッジを開始したことが刺激材料となり、他の関連株にも買いが広がった。

米国は追加関税、半導体規制など様々な分野で中国に対する規制を強めているが、国内の造船業復活を目的に、中国が運航する船舶と中国製船舶に対して追加の港湾使用料を導入することも発表済み。その一方、日本は関税協議の切り札として造船分野で米国と協力関係を強化することを目指している。また、6月に閣議決定された骨太の方針中期計画でも、日本の造船業を再生し、海運業や造船業を中核とする海事クラスターを強じん化する方針が示された。＜続きはコチラ＞

【第４位】

この株王手 NexTone(7094・G) 音楽・動画配信市場の拡大追い風（2025年6月20日）
楽曲の著作権者と委託契約を結び、利用者から著作権使用料を徴収し、著作権者に分配する著作権等管理事業や、原盤の権利者からライセンスを受け、配信サービスに許諾を与え使用料を徴収するDD業務などが主力。昨夏からは一部地域を除く全世界のYouTube上で視聴される動画を対象に、運営会社のグーグルからの著作権使用料の直接徴収も開始した。

前2025年3月期営業利益は10億500万円(前々期比54.9%増)と計画超過を達成し、最高益更新。著作権管理事業は音楽・動画配信市場の拡大を追い風に成長が続いた。DD事業もアニメ・ゲーム関連やVTuber系などネットクリエイターの原盤使用増加もあり拡大した。＜続きはコチラ＞

【第５位】

米国株、夏場小休止も年末に向け回復か 東海東京インテリジェンス・ラボ 長田清英氏（2025年6月23日）
米国は22日、イランの核施設3カ所を爆撃した。米国がイラン本土を攻撃するのは初めて。イラン国会はホルムズ海峡封鎖を承認するなど、緊張が高まっている。地政学リスクの高まりから23日の日経平均株価は49円安の3万8354円と続落。三菱重工業(7011・P)などの防衛株や、石油価格高騰の懸念からINPEX(1605・P)などの資源株は逆行高となったものの、全般的にさえない動き。

しかし、東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英・執行役員チーフストラテジストは前週末の20日に開いたメディア向け勉強会で「中東情勢や米国の関税政策がどうなるか分からないので夏場は米国株が小休止になる可能性が高い。しかし、米国が参戦すれば一瞬暴落するが、交戦が早く終わることもあり得る。関税がクリアになったところで年末に向けてしっかりとした動きになると思う」と、予想した。＜続きはコチラ＞