先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
ニデックの“次の一手”は!? オークマ、芝浦機械が候補に（2025年7月2日）
ニデック(6594・P)が1日引け後に発表した「自己株式の取得状況」はやはり買い付けゼロ。今回の自社株買いは5月28日に始まったばかりだが、前回の結果を見ると、取得は1年間でも2月と3月のみ。大きな波乱が生じた4月に買い付けがなかった点はともかく、平時には2,600円前後の水準が判断基準となっている可能性もありそうだ。
そのニデック。5月に牧野フライスのTOB(株式公開買い付け)撤回を強いられて2カ月近くになるが、先の株主総会で永守重信グローバルグループ長は「会社は世界中にたくさんあり、1つの会社にはこだわらない」「M＆A戦略に変更はない」などと語っていた。2,500億円以上となるはずだった牧野フライス買収資金が宙に浮いた格好となったニデックが次に狙うのは…。
1日発行の会員制情報誌「選択」は、「2社の名前が浮上」「その1社はオークマ(6103・P)で、本命と目されている」「もう1社は芝浦機械(6104・P)」などと指摘していた。＜続きはコチラ＞
【第２位】
要マーク 外国人保有増減銘柄 12週連続買い越し なお余力十分か（2025年6月30日）
前週末の米国株高を受けた6月30日の日経平均は、5月2日(7連騰)以来の5連騰。150円超の上げが5日以上続くのは、直近10年間でも①2020年1月②22年3月③23年5月④昨年1月⑤8月に続く6回目のことだ。5連騰の間に2,133.30円高となった。ただし…。日経平均寄与度上位4銘柄、ファーストリテ、アドテスト、東エレク、SBGの寄与度合計が1,206.90円(全体の56.5%)に達しており、売り方の買い戻しによる“先物踏み上げ相場”を指摘する声もある。目先筋主導相場の賞味期限切れは近いのか。ここからの需給動向のカギを握る存在はやはり「外国人」と言えるだろう。
外国人動向に引き続き注目。直近公表分の6月第3週(16～20日)まで外国人は12週連続買い越し。3年ぶりの連続記録となっているが、昨年6月から今年5月の1年間で、現物・先物合算なら8兆円以上売り越していることから、なお買い増し余力は大きいとみる向きが多いようだ。前3月期末をはじめ、「2024年度下半期末の外国人保有比率」に上半期末比での増減が目立った銘柄が焦点となりそうだ。＜続きはコチラ＞
【第３位】
関税引き上げ懸念 日経平均は続落 レアアース関連浮上 国策テーマとしてマーク（2025年7月2日）
2日の東京市場ではトランプ大統領の発言を受け、日経平均株価が続落した。トランプ氏は日本との関税交渉について1日、合意が困難であるとの見方を示したうえで、日本からの輸入品に「30%か35%かわれわれが決定する数字」の関税を課す可能性を示した。日本経済への先行き不透明感が強まり、半導体製造装置や電線・光ファイバー、防衛関連など、日経平均の年初来高値更新をけん引してきた銘柄を中心に売りが先行した。
ただ、朝方の売り一巡後は下げ幅を縮小、内需関連が堅調さを保つなど一方的な下げとはならなかった。主力銘柄に関しては押し目買いのタイミングを待ちたい。
この日は日本経済新聞と読売新聞の報道を受けレアアース関連の一角が関心を集めた。日経報道によれば海洋研究開発機構(JAMSTEC)が2026年1月に南鳥島沖でレアアース(希土類)試験掘削を始めるという。＜続きはコチラ＞
【第４位】
日経平均6日ぶり反落も 内需系が活況 サブコンに高値続出（2025年7月1日）
名実ともに7月相場入り、カレンダーイヤーでは下期入りを迎えた1日、日経平均株価は6日ぶりに反落した。自動車関税を巡りトランプ政権との交渉難航が伝わったほか、寄り前に発表された6月の日銀短観では、大企業・製造業の業況判断指数(DI)がプラス13と前回調査、事前の市場予想を上回る内容となったことから、1ドル=143円台半ばまで円高が進み、自動車セクターなど輸出関連を中心に上値が重い展開となった。
その一方、堅調さが目立ったのがきんでん(1944・P)などの電力工事、若築建設(1888・P)などの海洋土木、鉄建建設(1815・P)をはじめとする鉄道建設などサブコンと呼ばれるセクターだ。年初来高を更新する銘柄が相次いだ。
ここでは中期的な成長余力が大きく、低PBRで資本効率や株主還元などに改善の余地がある鉄道建設関連に注目してみたい。＜続きはコチラ＞
【第５位】
ベトナム、米国と貿易協定合意 島精機、メイコー、任天堂など上昇（2025年7月3日）
3日はアパレルやベトナムに生産拠点を置く銘柄が上昇。トランプ米大統領がベトナムと貿易協定で合意したと発表したことを材料視した。
ベトナムからの対米輸出品には20%の関税、ベトナムを経由した迂回(うかい)輸出と見なされる製品には40%の関税を課す。これらはトランプ氏が当初発表していた46%を下回る。第2次トランプ政権による貿易交渉の合意は、英国に次ぎ2例目。
2日の米国市場ではナイキ、リーバイ・ストラウス、ギャップなどアパレル関連銘柄が上昇した。ベトナムにはアパレルブランドの生産拠点が多い。貿易協定合意で縫製や繊維機械の投資を巡る不透明感が後退するとの見方から、3日の日本市場では電子制御横編み機で世界首位の島精機(6222・P)が上昇。ファーストリテイリング(9983・P)、アパレル向け工業用ミシン世界大手のJUKI(6440・P)はしっかり。＜続きはコチラ＞