先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
本当は怖い!?エヌビディア決算発表後 28日5時20分 東京市場が最初に消化（2025年8月27日）
「エヌビディア決算発表待ち」の様相を呈する27日の東京市場。例えば半導体関連の雄・東京エレクトロンも直近5日間、2万円から2万700円まで3.5%幅での小浮動に終始している。
エヌビディアといえば、4兆4,000億ドル台で世界一の時価総額はS＆P500全体の約8%に達し、日本円換算の650兆円台なら東証プライム全銘柄の6割を超える文字通りの“巨人”。米東部時間27日午後4時20分(日本時間28日5時20分)に発表される5～7月期(第2四半期)決算内容は世界の株式市場に多大な影響を及ぼすことになる。27日の市場はさながら“嵐の前の静けさ”といったところだろうか。
近年のエヌビディア決算を注目度の高い売上高推移で追うと、昨年8～10月期は325億ドルの計画に対して350億ドルでの着地。同様に、11～1月期は375億ドルに対し393億ドル、2～4月期は430億ドルに対し441億ドルと超過達成を続けるとともにアナリスト予想の平均値も上回り続けてきた。＜続きはコチラ＞
【第２位】
急伸・芝浦機械に“ある連想” オアシスの背後に「ニデックの影」? （2025年8月25日）
何だか似てきた(?)「牧野フライス」と「芝浦機械」…。
芝浦機械(6104・P)が一時13.8%高。19日高値を払って一気に上放れ、昨年9月高値も更新。2023年8月以来の高値水準となった。22日引け後、著名アクティビストの香港オアシス・マネジメント・カンパニーが大量保有報告書(5.23%保有)を提出し、好感買いを集めたものだ。オアシスの大量保有報告書提出は7月9日9時のカシオ計算機(6952・P)以来のこと。同日のカシオは一時10.2%高の1,214円に買われた経緯がある(8月25日終値1,217円)。
ちなみに、オアシスの芝浦機械買いには“ある連想”も働くところ。
芝浦機械にはかつて、20年1月21日にシティインデックスイレブンスが同意なきTOB(株式公開買い付け、買い付け株数に上限あり)に動いた経緯がある。＜続きはコチラ＞
【第３位】
AI関連 イベント通過で安心感 エヌビディア 3Q決算も好調（2025年8月28日）
エヌビディア(NVDA)の決算を受け、28日に東京市場はAI関連銘柄を中心に売り先行で始まったが、一巡後は落ち着いた動きとなった。日経平均株価は続伸。
時価総額が4兆4,000億ドルと世界トップの同社決算はいまや4半期に一度のビッグイベントとなり、結果が明らかになるまで手控えや警戒ムードが広がる。米国時間27日の引け後に発表された2026年1月期第2四半期(2Q、5～7月)決算は売上高が前年同期比56%増の467億4,300万ドル(約6兆9,000億円)と事前予想462億ドルを上回った。1株当たり利益も同54%増の1.05ドルと事前予想1.01ドルをクリア、最先端GPU(画像処理装置)「ブラックウェル」の売り上げは前四半期比17%増だった。
3Q(8～10月)は売上高が前年同期比54%増の540億ドル(プラスマイナス2%)と市場予想531億4,200万ドルを上回った。＜続きはコチラ＞
【第４位】
芦森工業TOBに「異変」発生?! “村上ジュニア”が大量保有（2025年8月22日）
5月と8月に動く“村上ジュニア”…。村上世彰氏の長男、村上貴輝氏の大量保有・変更報告書はいつも共同保有者「株式会社MI2」名義で提出されるが、昨年5月の4件の次は8月に3件。そして今年も、5月と8月に1件ずつ行われた。
「1年ぶりの買い付け報告」として、直近8月21日引け後に提出されたのが芦森工業(3526・S)の大量保有報告書(6.85%)だ(MI2の保有は100株のみで、残りは村上氏)。この株と言えば、8日に豊田合成(7282・P)がTOB(株式公開買い付け)を発表。連続ストップ高を経て、TOB価格(4,140円)近傍でおおむね平穏な推移を続けていたが、22日には思惑先行で4,265円まで買われる場面があった。8年ぶりの高値水準だ。
トヨタグループ内のTOBでは、6月の豊田自動織機株式非公開化の買い付け価格が低過ぎるのではないかと物議を醸した経緯があるが、芦森工業の前3月期末の1株純資産4,138.66円に対して、TOB価格ベースのPBRは1.0003倍に過ぎない。＜続きはコチラ＞
【第５位】
パウエル議長 利下げ示唆でひと安心 日米の金融政策が焦点に（2025年8月25日）
重要イベントの通過で25日の東京株式市場には安心感が広がった。現地22日にカンザスシティー連銀主催の経済シンポジウム(ジャクソンホール会議)で講演したパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長は9月16～17日開催のFOMC(米連邦公開市場委員会)での利下げを示唆した。パウエル氏は短期的に物価上昇と雇用減速のリスクが高まっている点に言及し、「政策スタンスの調整が正当化される可能性がある」と述べ、市場には利下げ示唆との見方が広がった。
同日の米国市場ではNYダウが前日比846.24ドル高の4万5,631.74ドルとおよそ8カ月半ぶりに最高値を更新。米国の利下げ期待で為替市場では1ドル=147円台半ばまで円高・ドル安が進み、上値が抑えられたものの、25日は日経平均株価が前日比568.13円高の4万3,201.42円まで買われる場面があった。＜続きはコチラ＞