先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
3メガバンク 揃って上方修正 株主還元策も強化（2025年11月17日）
17日の東京株式市場では日経平均株価が一時500円を超える下落。高市早苗首相の台湾有事を巡る発言を受け、中国外務省が国民に対し日本への渡航を当面控えるよう注意喚起、中国からの訪日客減少が懸念され、関連株が売られた(2面に関連記事)。値がさのファーストリテイリング(9983・P)が一時7%近く下げ、日経平均を押し下げた。その一方、半導体製造装置、電線・光ファイバーなどAI関連が堅調に推移、好決算が相次ぐ銀行セクターではメガバンク、地銀に高値を更新する銘柄が相次いだ。
なかでも時価総額が大きく、金利上昇に伴う将来的な業績改善が期待できる銀行セクターに注目したい。前週末に決算を発表した3メガバンクが揃(そろ)って通期の業績予想を増額したほか、株主還元の拡充策を打ち出した。＜続きはコチラ＞
【第２位】
「配当支払開始予定日」に注目 トヨタグループは26日一斉に その効果は?（2025年11月18日）
主要企業では損保各社を除いて3月期中間(12月期第3四半期)決算発表も終了した。この1カ月で3,000に及ぶ決算短信が発行されたが、そこに記載されているのは必ずしも決算情報だけではない。ここでは1ページ目の「配当支払開始予定日」に光を当ててみたい。9月末現在の株主に対し、この日に配当が支払われる。
ちなみに、ETFなどのパッシブ資金については、既に9月権利付き最終日にかけて「再投資の先物買い」を入れているため、需給面ではニュートラル(先物売り＆現物買い)となるが、アクティブファンドや大口の個人投資家などでは、受け取った資金を再び投資に回す動きも生じよう。一方で、外食などの消費が増えて経済活動が活発化すれば、それも株式市場にとってプラス要因となるはず。
かつては、今ごろの時期になると「11月最終営業日を含む週」の株高アノマリーが関心を集めた。2001年から20年までの当該週の日経平均が19勝1敗となっていたためだ(戦後の日付別騰落でも11月25日～12月3日は307勝232敗=勝率56.95%)。＜続きはコチラ＞
【第３位】
ブラックフライデー、20日に本格スタート イオン、ユニクロ、楽天…（2025年11月19日）
エヌビディアの決算発表を控え、ハイテク株を中心に大きく下落した米市場を受け、日経平均株価は19日、4日続落となった。前日の大幅安は売られ過ぎとの見方もあり、一時上昇したが続かなかった。AI銘柄の先行き不透明感や日中関係悪化、米政府閉鎖に伴い9月の雇用統計が20日に発表されるなど神経質な環境が続く中、国内では大手小売り各社が20日からブラックフライデーをスタートさせ、本格化。年々成長しているうえ足元のインフレ対策となるだけに、小売り各社の期待は大きい。年末商戦へ向けて弾みをつけたいところ。
ブラックフライデーはもともと、米国で感謝祭(11月の第4木曜日)翌日の金曜日に行われる大規模小売りセールで、今年は28日にあたる。実店舗だけでなくオンラインでも広まっており、小売業者間の激しいセール合戦となっている。＜続きはコチラ＞
【第４位】
日経平均 一時5万円大台を回復 エヌビディア決算通過 AIバブル懸念後退（2025年11月20日）
エヌビディア(NVDA)の決算を無事通過し、20日の東京株式市場では日経平均株価が急反発、高値は同2,037.12円高の5万574.82円と、一時5万円大台を回復した。終値は前日比1,286.24円高の4万9,823.94円。
19日の引け後、米国で発表されたエヌビディアの決算は実績、予想ともに事前の市場予想を上回る内容となりAIバブルに対する懸念がひとまず後退。時間外取引で同社株は一時6%の上昇となり、東京市場でも関連株が一斉に買い戻され、日経平均を押し上げた。
エヌビディアの2026年1月期第3四半期(8～10月)決算は売上高が前年同期比62%増の570億600万ドル(およそ8兆9,500億円)と市場予想(550億ドル)を上回って着地。1株当たり利益は1.30ドル(市場予想1.25ドル)、粗利益率は73.6%と市場予想と一致した。＜続きはコチラ＞
【第５位】
“エヌビディアの呪い”を越えて… 「上昇特異日」25日は急反発も!?（2025年11月21日）
やはり“エヌビディアの呪い”は生きていた…。
18日付本紙2面でも紹介したが、「未明にエヌビディア四半期決算が発表された日の日経平均」は上昇確率が非常に高い(直近10回で8勝2敗)半面、その後はいったん上げ分を帳消しにする急落に見舞われがち――とのジンクスは今回も踏襲されることとなった(表①参照)。当日の上昇は、「事前の警戒売り」→「大過なくイベント通過し買い直し」で毎度のパターン。その後の調整要因は様々だが、海外の注目イベントを真っ先に東京市場が織り込む際には往々にして“逆の目”が出がちではある。
とはいえ実際には、「日経平均1,198.06円安の急落」といっても、例によってアドテスト、SBG、東エレク3銘柄の下落寄与度が合計1,325.66円に達しており、プライム市場全体で上昇銘柄の比率は77.5%に達するなど、「日経平均」と「全体相場」のカイ離が目立つ相場展開となっている。＜続きはコチラ＞