29日の東京株式市場では半導体製造装置(SPE)セクターが軟調に推移する一方、DRAMやNAND型フラッシュなどメモリー関連が堅調だった。

AI向けに半導体メモリーの需要が大きく伸びるなか、韓国サムスン電子、米国のマイクロン・テクノロジー(MU)など大手メモリーメーカーが経営資源をAI向けにシフトさせた結果、汎用メモリーの需給がひっ迫、価格の上昇が続いている。

野村証券では26日のレポートで、 2026年のAIサーバー向け汎用DRAMの需要が驚くほど旺盛で、HBM(高帯域メモリー)需要も力強いとしたうえ、SSD(フラッシュメモリーを使用した大容量記憶装置)の需要はAIサーバー向け、従来型サーバー向けともに急増しており、供給側は同証券の想定以上の値上げを実施していると分析。投資余力を巡る最近の懸念にもかかわらず、世界で大型データセンター(DC)へ投資が続くとみる。このため、メモリーの供給が著しく拡大するのは早くて28年になるとし、需給のひっ迫解消には時間を要すると予想している。

個別では韓国サムスン電子の25年12月期第4四半期(10～12月)の営業利益予想を17.6兆ウォンから21.5兆ウォン(約2.3兆円)に引き上げている。

こうした状況を受け、サムスン製半導体を扱うトーメンデバイス(2737・P)が連日の上場来高値。このほか、メモリーを扱う半導体商社ではマクニカHD(3132・P)、リョーサン菱洋HD(167A・P)などが注目される。

汎用、先端向けともにメモリー需要が旺盛ならば、材料系の銘柄もマークしておきたい。高誘電材料のADEKA(4401・P)、トリケミカル研究所(4369・P)などにも恩恵がありそうだ。また、メモリーの需要に応じて使用量が増加するMLCC(積層セラミックコンデンサー)関連では村田製作所(6981・P)、関連材料の堺化学工業(4078・P)、東洋紡(3101・P)などがある。(M)