先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
金・銀・銅がそろって最高値 非鉄系資源株、強調展開続く（2025年12月24日）
住友金属鉱山(5713・P)、DOWAHD(5714・P)、三菱マテリアル(5711・P)が新高値。貴金属ETFのWisdomTree金(1672)、WisdomTree銀(1673)、WisdomTreeプラチナ(1674)、純プラチナ(1541)、純銀(1542)は最高値を付けた。
23日のCOMEX(ニューヨーク商品取引所)で、金先物は取引の中心となる2月限が一時前日比61ドル高の1オンス=4,530ドルまで上昇し最高値更新。銀、銅の先物も最高値更新。ベースメタル(汎用金属)の銅は需給ひっ迫が主因だが、金・銀はドル安警戒に米国とベネズエラ間の緊張が加わり強調展開が続いている。米国株式市場でも世界最大級の金鉱会社であるニューモント(NEM)や、銅・金などの大規模鉱山をアメリカ大陸で展開するフリーポート・マクモラン(FCX)が52週高値更新と資源株が上昇した。
こうした流れが日本株に波及。＜続きはコチラ＞
【第２位】
“掉尾の一振”実現のメカニズムを探る（2025年12月22日）
2025年相場も残すところ6営業日となった。この時期特有のアノマリーを紹介したい。
東海東京インテリジェンス・ラボの22日付レポートでは「11～12月のS＆P500の値動き」について、1929年から昨年まで96年分を合成したチャートを掲載していたが、ちょうど今頃の時期から鋭角的な上昇カーブを描いている。この時期に上昇する株価習性は米国で“サンタクロース・ラリー”と称され、厳密には「年末5日間と年明け2日間を合わせた7営業日」が対象となる。実際、2000年以降の25年間で見ても、S＆P500は19勝6敗(勝率76%)となっている。
こうした年末高傾向は東京市場では“掉尾の一振(とうびのいっしん)”と呼ばれてきた。「株を枕に年を越す」といった表現もある。こちらは明確な定義はないが、ラスト5営業日の勝率の高さなどはかねて広く知られてきたところだ。＜続きはコチラ＞
【第３位】
メモリー不足、電力不足が切り口に（2025年12月23日）
11月に入って急速に強まったAIバブルを巡る波乱は、マイクロン・テクノロジー(MU)決算などのイベントをこなし、ひとまず落ち着きを見せている。レバレッジを効かせた資金調達でAI事業の拡大を図るオラクル(ORCL)などに対する警戒ムードが払拭されたわけではないが、その一方、2026年以降もデータセンター(DC)の建設は着実に進む。オープンAIの「チャットGPT5.2」、アルファベット(GOOGL)傘下グーグルの「ジェミニ3」など主要な生成AIサービス間の性能向上、ユーザー獲得競争も継続する。こうしたなか、足元ではAIサーバーの生産拡大に伴い、HBM(高帯域メモリー)などのDRAM、NANDフラッシュといったメモリーの不足が顕著となり、価格も急上昇してパソコンやスマートフォンなどにも影響が及んでいる。
ちなみにAIサーバーは25年が前年比76%増、26年は同58%増と高い成長が続く見込み。＜続きはコチラ＞
【第４位】
フジ・メディア 今度は「TOB思惑」（2025年12月25日）
26日でちょうど1年になる。フジテレビと中居正広氏の「女性トラブル問題」を報じた週刊文春発売日からだ。当時のフジ・メディアHD(4676・P)の値動きを振り返ると、発売前日から始まった続落を翌年1月9日までの8に伸ばし、この間14.1%安(1,863円→1,599円)。報道6日前の野村証券買い推奨で目先人気を集めていた分、ちょうどカウンターのような格好となった。そのまま奈落の底に沈むかと思われたところから始まった快進撃はチャート参照の通りだが、結果論とはいえ、野村の見立てが正しかったことになる。同証券はその後も小刻みに目標株価引き上げを続け、直近11月28日付では4,500円を掲げている。
そして、上昇展開を需給面で支える格好となったのがアクティビストの存在。＜続きはコチラ＞
【第５位】
2025年IPO総括 初値後のパフォーマンス、大幅改善（2025年12月26日）
2025年は66社が新規上場し、公開価格に対する初値勝敗は54勝10敗2分、勝率81%。近年勝率は24年(74.4%)、23年(69.8%)、22年(79.1%)、21年(82.5%)と推移しており、3年ぶりに80%台に復帰した。
公開価格から初値までの騰落率平均は△39.2%と前年に続き抑制的。近年の公開価格の適正化に向けた取り組みのほか、大手証券を中心にした案件選別や、未上場企業の資金調達環境整備などにより、需給主導で値が飛びやすい小型案件の減少などが要因に挙がる。東証のグロース改革(2030年からの上場維持基準の引き上げ)もあり、26年も全般落ち着いた初値形成が続くとみられている。
一方、初値形成後の株価は大健闘している。初値から現値(12月25日終値)までの騰落率平均は△2.6%とプラス圏を確保。この「現値騰落率平均」は新型コロナのDX(デジタルトランスフォーメーション)バブルでIPO主戦場のマザーズ市場(現グロース市場)が活況だった2020年を除き、これまでマイナス圏が常態化していた。＜続きはコチラ＞