先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
1週間限定でどなたでもご覧いただけるよう【無料公開】していますので、相場の振り返りなどにぜひご活用下さい。
※無料公開期間 2026/3/3まで
【第１位】
“相場の華”テンバガーを探せ! キオクシア、ユニチカ、地盤ネット、そして…（2026年2月18日）
株価10倍高を意味する“テンバガー”という言葉が日本で広く知られるようになったのは、米国の著名投資家、ピーター・リンチ氏の著書「株で勝つ」(原題は「ワン・アップ・オン・ウォールストリート」、1989年刊)のベストセラー化が発端とされる。当初の市場では、勘違いして「テンバーガー」などと呼ぶ向きも少なくなかったようだが、出版が2001年3月だから、ちょうど四半世紀を経過してきたことになる。
昨今の東京市場でテンバガーが話題を集めたのはキオクシアHD(285A・P)だ。新規上場時に付けた2024年12月18日の初値が「1,440円」(上場来安値でもある)で、昨年11月11日高値が「1万4,405円」。きっちり10倍高を果たした直後から調整に入った。
ちなみに、あくまでも公開価格の「1,455円」を基準とする日本経済新聞は、この時点で「テンバガー目前」などとしていたが、今年1月16日に2カ月ぶりに高値更新。＜続きはコチラ＞
【第２位】
決算が終了 建設、非鉄などが好調 来期に向けては設備投資関連をマーク（2026年2月17日）
17日の東京市場では日経平均株価、TOPIXともに続落。決算発表の終了、高市トレードの一巡に加え、前日の米国市場が休場だったこともあり、全般に手掛かり難の展開となった。ただし、ここからは個別銘柄についてのアナリストレポートが続くほか、18日から始まる特別国会など経て、高市政権の政策運営などが注目を集めることになりそうだ。
13日時点で94%のプライム企業が決算発表を終えた。みずほ証券の集計によると第3四半期(10～12月)の売上高は前年同期比4.3%増、営業利益は同8.7%増、純利益は同7.2%減となっている。2025年年度通期は売上高が前期比1.9%増、営業利益が同0.7%、純利益が同4.1%減となる見込み。通期では減益予想ながら第3四半期の好調などを踏まえると、26年度以降にも期待が持てそうだ。
25年度に高い増益率が予想されているのは繊維、医薬品、非鉄などで、減益率が大きくなるのは石油石炭、精密、海運など。＜続きはコチラ＞
【第３位】
対米投融資 第2弾 次世代原子炉が急浮上（2026年2月19日）
19日の東京市場では幅広い銘柄に買いが入り、日経平均株価は今月10日に付けた最高値5万7,650.54円に迫る場面があった。18日に第2次高市内閣が発足、首相は当日の記者会見で「責任ある積極財政」を強調し、成長に向け大胆な投資を行ってゆく方針をあらためて示した。また、5,500億ドル(約85兆円)の対米投融資では19日のNHK報道をきっかけに、第二弾として次世代原子炉の建設が浮上、関連銘柄に関心が向かった。
第一弾のガス火力発電所建設、石油輸出に向けた港湾施設整備など、エネルギー確保はトランプ政権の重要施策だがAIの普及により、世界的に電力需要が大きく伸びる見通し。米国のみならず、電力確保は各国の課題となっている。日本でも高市政権の成長戦略の柱として位置づけられており、原子力の活用は中長期的なテーマといえる。
電力確保に向け次世代の原子力発電用の小型モジュール炉(SMR)が有力視されている。＜続きはコチラ＞
【第４位】
生損保 決算出そろう 自然災害減などで損保が増額（2026年2月16日）
決算発表がほぼ終了したこともあり、手掛かり材料に乏しいなか、日経平均株価、TOPIXともに軟調小動き。時価総額の大きなセクターでは終盤に発表が集中する生損保の決算が出そろった。自然災害の発生が想定よりも少なかったことなどから、損保3社中2社が通期予想を増額修正、生保は据え置きが優勢だった。各社の株価に目立った反応は見られなかったが、「金利ある世界」の復活、政策保有株の株価上昇など、この業界を取り巻く環境は改善が続いており、来期を視野に入れると注目を怠れないセクターといえる。
東京海上HD(8766・P)は2026年3月期の経常収益を前期比5.5%減の1兆3,800億円(従来予想は1兆2,300億円)、純利益を同3.3%減の1兆200億円(同9,100億円) に増額した。自然災害が想定よりも少なかったこと、政策保有株の売却が加速したことなどが主な要因だが、一過性の要因を除いた修正利益ベースでも小幅の上方修正となっており、内容は悪くない。＜続きはコチラ＞
【第５位】
当面の焦点は「エヌビディア決算」（2026年2月20日）
足元で次々生じる懸念材料。イラン情勢緊迫化に続いては、米国におけるブルー・アウル・キャピタルの「プライベート・クレジットファンド解約停止」も、(リーマン・ショックへの伏線となった)2007年8月の「パリバ・ショックを連想させる」として話題を集めた。水鳥の羽音に驚くが如くではあるが、20日の東京市場では3連休前のリスク回避の機運も底流していたようだ。
直近3回の「3連休以上の連休」前後の日経平均騰落を追うと…。①昨年11月21日の「1,198.06円安」から25日「33.64円高」(翌26日は899.55円高)②昨年大納会の「187.44円安」から今年大発会「1,493.32円高」③1月9日は「822.63円高」と連休前でも高かったが、明けた13日は「1,609.27円高」と、一段と大きく買い進まれている。何が飛び出すか分からない昨年来の“トランプ劇場”下にあって、休み前には警戒ムードが高まりやすいようで、その分、今回も明け後の24日以降に再度の巻き返しを期待したいところ。
そして、その2月最終週最大の注目ポイントが25日のエヌビディア決算発表だ。＜続きはコチラ＞