先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
日経平均 一時1,500円安 地政学的リスクは一時的（2026年3月2日）
2日の東京市場では主要な銘柄が軒並みウリ気配で始まり、日経平均株価が一時1,564.50円(2.6%)安の5万7,285.77円まで下落した。米国とイスラエルが2月28日、イランに対し大規模な軍事攻撃を開始、3月1日には同国の最高指導者ハメネイ氏を殺害したことを明らかにした。
地政学的リスクの高まりを受け、時間外取引では日米をはじめとする主要国の株価指数が下落する一方、原油価格が急騰していた。2日の東京市場では燃油価格の上昇、地政学的リスクに高まりによる旅客需要の減少が懸念されJAL(9201・P)、ANA(9202・P)などの空運株の下げがきつくなった。一方で、防衛関連の三菱重工(7011・P)、川崎重工(7012・P)、東京計器(7721・P)、原油価格の上昇が業績にプラスに働くINPEX(1605・P)、石油資源開発(1662・P)などが高値を更新した。
イランによるホルムズ海峡の封鎖で海運市況が上昇するとの読みから日本郵船(9101・P)、商船三井(9104・P)、川崎汽船(9107・P)などの海運株も買われた。＜続きはコチラ＞
【第２位】
“動乱前後”3日間で激変した市場データ 「4,604円安」→「2,374円高」の背景に（2026年3月5日）
天国から地獄、そしてまた天国へ?? 何とも荒っぽい展開が続いている。週明けから3日間(2～4日)で「4,604.73円安」した日経平均が5日午前9時40分時点で「2,374.44円高」まで買われた。もちろん、直近3年で株価水準が2倍になっているのだから、値幅が大きくなるのは当然ながら、率で見ても「3日間で7.8%安」から「一時4.3%高」への転換なら、“歴史的”と形容しても違和感のない乱高下っぷりだろう。
発火点となったイラン＆ホルムズ海峡問題の影響などについては、「坪井裕豪のマーケット・ナウ」をご参照願いたい。ここでは、この間に生じた市場データの変化に焦点を当ててみたい。3日間の下げによって、バリュエーションと需給の両面で劇的な変化が生じたのは表①の通りだ。日経平均が連日の最高値となった2月27日時点で日経平均PER(一般的に使われる加重平均ベース)は約5年ぶりの高水準、空売り比率(売買代金に占める空売り注文の比率)は半月ぶりの低水準となっていた。表にはないが、松井証券の店内信用買い残も十数年来の高水準で、信用評価損益率は2013年5月以来のプラス幅となっていた。要するに、市場を楽観ムードが支配するなか、バリュエーションが軽視され、そこに降って湧いたトランプ砲が炸裂、といった構図だろう。＜続きはコチラ＞
【第３位】
外国人買いに「大きなアップサイド」 投資妙味大きい4セクターとは… マン・グループ スティーヴン・ハーゲット氏語る（2026年3月4日）
総選挙直後の2月第2週(9～13日)に、現・先合算で1兆7,838億円と「2014年11月第1週以来の買い越し幅」を記録して話題を呼んだ外国人。直近開示の第3週では、先物が6,000億円近い大幅売り越しとなる一方、現物株は5,427億円の7週連続買い越しをキープした。機を見るに敏な海外投機筋などは既に売りに転じた可能性もあるが、1年、2年といった単位で動く年金などロングオンリーの海外長期資金には引き続き日本株への強気スタンスが目立つとされる。英マン・グループと言えば「世界最大の上場ヘッジファンド」のイメージが強いが、実際には、エッジの効いた多彩なアクティブ戦略を手掛ける大手運用会社で、昨年3月末の運用資産残高約26兆円のうち42%をロングオンリー戦略で占める。このほど同社のスティーヴン・ハーゲットポートフォリオ・マネジャー(写真)が来日し、日本株の見通しや注目セクターなどについて以下のように語った。
「東京市場は歴史的に『平均回帰』(逆張り型)の特性を持つ市場だったが、近年はAI関連や防衛関連など(順張り型の)モメンタム株の上げが際立ち、少数の銘柄をけん引役に株価指数が最高値を更新してきた。とはいえ、市場のなかには極めて投資魅力の大きい逆張り対象が存在する」＜続きはコチラ＞
【第４位】
ホルムズ海峡封鎖が長引く場合の日本株投資 三菱UFJMSがレポート（2026年3月4日）
3日の米国市場はイラン攻撃による中東の生産混乱やホルムズ海峡封鎖による原油高などへの懸念からリスク回避ムードが高まり、ニューヨーク・ダウは3日続落、ナスダック総合指数も反落。この流れを引き継ぎ、4日の東京市場は売りが先行。日経平均は後場入り直後、ほぼ1カ月ぶりに5万4,000円を割り、一時2,660円安の5万3,618円まで下げた。
今回の衝突に関して株式市場はこれまで地政学リスクの影響は限定的なことが多かったため、短期収束するとの見方も少なくないが、一方の原油市場は先物価格上昇に加え予想変動率も急騰し、先行きを懸念した動きが確認されている。中で三菱UFJモルガン・スタンレー証券は3日、「ホルムズ海峡封鎖が長引く場合の日本株投資を考える」と題したレポートを発行。トランプ大統領は「どれだけ時間がかかろうと(目標達成に)必要なことは必ず成し遂げる」(3日時事)と徹底抗戦の構えも示しており、市場の想定に反して長引く可能性もあるとした。＜続きはコチラ＞
【第５位】
イラン情勢で日米株価不安定も 日経平均、年末に6万1,500円へ（2026年3月6日）
6日の日経平均株価は、イラン情勢の緊迫化に伴う原油高が重しとなって下落した米国市場の流れを受け、朝方は売られたものの、押し目買いが入り続伸した。
5日はイランが周辺国をミサイルやドローンで攻撃。バーレーンの石油精製所が炎上したうえ、イランは米国の石油タンカーを攻撃したと発表した。このため原油価格は上昇し、WTI原油先物価格は81ドルと1年2カ月ぶりに80ドル台に達した。さらに、アゼルバイジャンの国際空港がドローン被害に遭い、中東地域の交通網は混乱していることもあり、ニューヨークダウは784ドル安の4万7,954ドルと大幅安になった。
一方、米軍は4日にインド洋でイランの軍艦を潜水艦による攻撃で撃沈するなど攻撃を続けており、ヘグセス国防長官は「米国は戦いを始めたばかり」と発言するなど早期解決のめどは立っていない。日本の外務省は5日、カタール、バーレーン、アラブ首長国連邦、クウェートなど周辺国への渡航中止勧告を出し、チャーター便の手配など帰国を希望する邦人の支援を発表した。＜続きはコチラ＞