先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
9日で底入れか、そしてトランプ氏の真意は? 大和証券 木野内栄治氏に聞く（2026年3月10日）
「戦争はほぼ終結したと思う」…唐突なトランプ大統領発言に、日経平均は前日の「2,892.12円安」から一転、「1,519.67円高」の急反発。とはいえ、まだまだ油断はできない。何せ相手はトランプ氏、いつ手のひら返しがあるかは誰にも分からない。波乱相場で聞くならやはりこの人、大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリスト(写真)だ。先日発表された「日経ヴェリタス・アナリストランキング」のテクニカル分析部門では7年連続22回目のトップに立つ(8.2%差で2位転落した2019年がなければ、23年連続だった…)。また、2023年大発会に出したレポートで「足元陰の極。7月3万4,000円も」としたが、実際に同年は発会安値で、7月3日に3万3753・33円で年間高値形成となったことは今も語り草だ。ちなみに、今回電話インタビューしたのは、急落渦中で誰もが意気消沈していた9日引け後。決して10日反騰を見ての“上がれば強気(あるいは年中強気)派”ではないことを確認しておきたい。
――9日朝発行のレポートで「SQ週月曜日(つまり本日)が底になりやすい」としていたが。
「足元で日経平均VI(日本版“恐怖指数”)が急上昇しており、9日は66.65まであって57.00で引けた。『令和のブラックマンデー』と呼ばれた24年8月5日の70.69や、トランプ関税ショックの昨年4月7日の58.39に匹敵する水準だ。＜続きはコチラ＞
【第２位】
日経平均 一時4,200円安（2026年3月9日）
週明け9日の東京市場ではイラン情勢を巡り、リスク・オフの流れが再加速、日経平均株価は前日比4,213.18円(8.19%)安の5万1,407.66円まで下落する場面があった。為替市場では1ドル=158円台とおよそ1カ月半ぶりの水準まで円安が進んだほか、債券も売られ長期金利が上昇するなどトリプル安に。
9日のイランで、殺害されたハメネイ師に代わる最高指導者に対米強硬派とされる同氏次男のモジタバ・ハメネイ師が選出された。米国・イスラエルとの戦争が早期に終結するとの期待が遠のき、原油価格が急騰。WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物価格は時間外取引で1バレル=119.48ドルと前日比31%超の急騰。エネルギー価格の上昇による世界景気への懸念から、時間外取引でNYダウ、S＆P500などが2%を超える下落に。6日発表の12月米雇用統計が予想に反し前月比で減少となったこともあり、景気の減速と物価上昇が同時に進むスタグフレーションに対する懸念も浮上した。
原油高に加え、AIインフラ整備に対する懸念も下げを加速する要因となった。＜続きはコチラ＞
【第３位】
年初来のパフォーマンス グロース250「15.1%高」（2026年3月12日）
イラン情勢の緊迫化を背景に日本市場は値荒い展開が続いている。2月末には日経平均6万円が意識されたが、3月は一転して世界的にリスク・オフムード。一方、これまで人気を集めたテーマ株が軒並み利益確定の売りに押される中、低温相場が続いていた中小型株は比較的堅調さをキープしている。年初来のパフォーマンスは日経平均は6.1%高まで失速したが、グロース250指数(旧マザーズ指数)は15.1%高。グロース250指数はハメネイ氏死亡報道前の2月末水準(777.70ポイント)を3月6日に奪回し、その後も相対的に堅調推移となっている。
中小型株を巡っては、グロース市場テコ入れの一環で、東証が3月9日から「JPXスタートアップ急成長100指数」の算出・配信をスタート。時価総額成長率1年または半年前比倍増、売上高成長率前期比20%以上などの基準により選定され、国内機関投資家や海外投資家の参入も促す狙い。＜続きはコチラ＞
【第４位】
高市・トランプ会談接近 ゴールデンドーム構想に関心（2026年3月13日）
13日の東京市場では日経平均株価が寄り付き直後に前日比1,166円安まで売られた後、時間外取引での原油価格の上昇一服を受け下げ幅を縮めた。12日にはイランの最高指導者モジタバ・ハメネイ師がホルムズ海峡の封鎖継続を表明しており、当面は短期的な原油価格の動向に振り回される状況が続きそうだ。
エネルギーの安定的な確保、安全保障問題が意識されるなか、19日に予定されている高市首相とトランプ大統領の会談への関心が高まってきた。ここへきて米国の次世代ミサイル防衛システム構築に向けた「ゴールデンドーム構想」が具体的な案件として浮上してきた。13日の読売新聞は日本がこの構想に参加を伝える方向で調整に入ったと伝えた。迎撃ミサイルの共同開発や衛星網の構築で連携し、中国やロシアが開発を進める極超音速滑空兵器(HGV)などへの対処力を向上させる狙いがあるという。
ただ、今年1月末のロイター報道によると2025年1月にトランプ氏が大統領令に署名、夏には250億ドル(約4兆円)の予算が割り当てられたものの、目に見える進展はほとんどないと伝えられていた。＜続きはコチラ＞
【第５位】
逃避マネーの流れ 上昇・下げ渋り銘柄から探る（2026年3月9日）
日経平均が一時4,200円安と強烈な下げに見舞われた9日の東京市場。リスク回避姿勢から一時、値上がりは200銘柄ほどにとどまる一方、値下がりは4,000銘柄を超えた。ただ値下がり銘柄といえども下落率は0.01～20%程度まで幅広い。ここでは9日の「上昇」、「下げ渋り」の二方面から逃避マネーの流れを探ってみた。
上昇銘柄には先行して大幅調整していたものが散見される。例えばANYCOLOR(5032・P)は朝安後、プラス圏に浮上。昨年12月に今4月期予想を上方修正し最高益予想に上乗せと業績好調ながら、グロース株人気低迷のあおりを受け、昨冬から調整入りし、昨年11月高値から半値水準に下落していた。
昨年7月高値から4割調整し昨年来安値圏にあるLINEヤフー(4689・P)や、サイバー攻撃の影響で6年ぶり安値水準にあるアスクル(2678・P)も朝安を切り返す動き。＜続きはコチラ＞