先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
1週間限定でどなたでもご覧いただけるよう【無料公開】していますので、相場の振り返りなどにぜひご活用下さい。
※無料公開期間 2026/3/31まで
【第１位】
エヌビディア フアンCEO 27年の売上高1兆ドル（2026年3月17日）
17日の東京株式市場では日経平均株価が4日続落。一部の船舶がホルムズ海峡を通過し始めたことが明らかになり、原油供給懸念がいったん後退、朝方は堅調にスタート。ただ、後場の後半に時間外取引でWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物価格が再び1バレル=100ドルに接近するとマイナスに転じた。
一方、恒例のビッグイベントを受け、AI関連に注目が集まった。16日に米国で始まったエヌビディア(NVDA)の開発者向け会議(GTC)でジェンスン・フアンCEO(最高経営責任者)が基調講演を行い、同社のAI向け半導体の売上高が2027年までに少なくとも1兆ドル(約159兆円)に達する可能性があるとの見方を披露した。ちなみに、今期の同社の売上高予想は5,000億ドルだ。AI技術が新たな段階に進み、生成AIからエージェントAI、フィジカルAI、自動運転などの普及加速も視野に入ってきた。講演を受けエヌビディアの株価は一時4%超の上昇(終値は1.6%高)となった。米国・イスラエルとイランの紛争に落としどころが見えていないため、現状では手放しで買いとはならないが、AIが新局面を迎えつつある点を踏まえると、国内の関連銘柄は地道にマークしておきたい。＜続きはコチラ＞
【第２位】
原油価格、再び100ドル超 カーグ島空爆で緊張激化（2026年3月16日）
WTI原油先物が1バレル=100ドルの節目を再び超えた。米軍がイランの原油輸出拠点があるカーグ島の軍事施設を攻撃したことを受け、中東情勢の激化・長期化への警戒が強まっている。国際エネルギー機関(IEA)によれば、軍事衝突の勃発以降で中東湾岸国の石油生産量は日量1,000万バレル減ったとのこと。今回のカーグ島への攻撃では石油設備への攻撃は見送ったとのことだが、イラン側が警告していた“一線”を超えたことで、供給リスクが一段と高まった格好だ。
16日の日経平均株価は一時プラスに転じる場面も見られたものの、大型株中心に売りが広がり、下げ幅は一時700円を超えた。こうした中、INPEX(1605・P)が連日の上場来高値更新となったほか、石油資源開発(1662・P)、コスモエネルギーHD(5021・P)など石油関連の一角が堅調。足元でSMBC日興証券による目標株価引き上げが相次いだことも支援材料となったようだ。
INPEXについては投資評価「2」を継続、目標株価を4,000円(前回3,200円)へ引き上げた。＜続きはコチラ＞
【第３位】
27日に1兆6,500億円の先物買い需要（2026年3月18日）
前週末13日のSQ(特別清算指数)算出日を境に、「日経平均先物」が「日経平均」(現物指数)を200円以上下回って推移していることにお気づきだろうか。
これは、3月限の先物売買が終了して、(6月11日を最終売買日とする)6月限に売買対象が移行する“限月交代”に伴うもの。3月末(と4、5月末)配当を落とした後の「6月半ばの日経平均」を視野に入れて売買が行われるための現象だ。先物と現物の価格差は配当落ち分のほか、金利コストなども換算して形成される。
日本企業の多くを占める3月期決算企業であれば、来週末27日に期末配当の権利付き最終日を迎える(28日に権利落ち)。大和証券クオンツチームの試算する日経平均の予想配当落ち分は348円に達する。2013年3月の95円から13年間で3.66倍に急拡大したことになる。かつてなら3月SQ通過後の日経平均と同先物の価格差もさほど目立つものではなかったが、近年の増配ラッシュを受けて年々カイ離が広がっている。そして、ここで特に注目されてくるのが、「配当再投資の先物買い」だ。＜続きはコチラ＞
【第４位】
日米とも政策金利は据え置き 中東情勢にらみで身動き取れず（2026年3月19日）
前日の1,500円高から一転、19日の東京市場では日経平均株価が一時、前日比2,000円超下落となるなど、荒い値動きが続いている。
この日の下げの要因は主に二つだ。一つ目は米国の金融政策。17～18日まで開かれたFOMC(米連邦公開市場委員会)では、2会合連続で政策金利が据え置かれた。参加メンバーのドットチャートによると年内は0.25%ポイントの利下げが一回。ここまでは事前予想の範囲内だったが、その後、パウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の会見が始まると米国株は下げ幅を拡大、NYダウ、S＆P500などの主要指数は2025年11月以来4カ月ぶりの安値水準にまで下落した。パウエル議長は米・イスラエルとイランの紛争によるエネルギー価格上昇の影響について不確実性を強調、インフレ圧力が見通し通りに落ち着かなければ利下げは行われないとの見通しを示した。
二つ目は再び1バレル=100ドルに乗せてきた原油価格だ。＜続きはコチラ＞
【第５位】
「月曜日買いの火曜日売り」 年初来、曜日別騰落に極端な傾向（2026年3月17日）
このところ「荒れる月曜日」の印象が強い。週末に海外で生じた大きなイベントを東京市場が最初に消化するパターンが相次いでいるためだ。
典型例として、米軍のイラン攻撃＆ハメネイ師死去を受けた今月2日の日経平均が一時1,564.50円安まであって793.03円安の引け。翌週9日は、ホルムズ海峡封鎖→WTI原油119ドル乗せを受けて2,892.12円安。そして、これほど劇的ではないが、16日も米国株安を受けて一時705.66円安となる場面があった(終値は68.46円安)。実際、今年に入っての月曜日の日経平均は「2勝7敗」と、曜日別では突出した低勝率となっている(昨年11月17日以降で4勝11敗)。
ちなみに、他の曜日は火「7勝4敗」、水「5勝4敗」、木と金が「5勝5敗」で、負け越しは月曜日だけだ。＜続きはコチラ＞