先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
日経平均 大幅続伸 トランプの停戦模索は本気か（2026年3月25日）
25日の東京株式市場は買い先行でスタート、日経平均株価は一時、前日比1,770円高まで買われ、5万4,000円台を回復する場面があった。上げるも下げるも原油価格次第、その原油価格を左右するのが米国とイランの停戦交渉という構図のなかで、同日は停戦への期待が高まった。
米国が紛争終結に向けた15項目の計画をイランに提示したとの米ニューヨーク・タイムズの報道を受け、WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物価格が時間外取引で、1バレル=86ドル台と24日の通常取引の清算値段に比べ6%強の下落となった。
イラン情勢を巡る直近の動きとしては、トランプ大統領が停戦に向け両国の協議が継続していると述べる一方、イラン側が協議は行われていないと否定。＜続きはコチラ＞
【第２位】
日経平均 一時5万1,000円割れ 原油価格 中長期の高止まりを懸念（2026年3月23日）
原油高の長期化懸念を受け、世界の金融市場で株式相場の下落が加速した。23日の東京市場では日経平均株価が前日比2,683.77円(5.02%)安の5万688.76円まで売られる場面があった。一時4,213.18円安となった9日の取引時間中の安値5万1,407.66円をあっさり割り込み、昨年12月以来の株価水準に下落。その後は下げ幅を縮小したが、日足チャートでは5万3,000円台半ばに需給面でのシコリができ、テクニカル面ではこの水準が当面の戻りにフシとなりそうな情勢だ。終値は同1,857.04円安の5万1,515.49円だった。
東京市場が3連休の間、米国株は大幅続落。トランプ米大統領から、イランに地上部隊派遣の準備を進めているとの発言があったほか、21日にはイランが48時間以内(期限は日本時間24日朝)にホルムズ海峡を完全に開放しない場合、同国の発電所を壊滅させるなどの発言を受けリスク回避の流れとなった。＜続きはコチラ＞
【第３位】
東京海上 バフェット効果にS高＆最高値（2026年3月24日）
コア30を構成する主力中の主力、東京海上HD(8766・P)がザラバ値付かずのままストップ高比例配分。昨年8月の上場来高値を一気に更新し、1日で2兆円近い時価総額急増となった。米バークシャー・ハサウェイが2.5%出資する資本業務提携発表を受けたもの。バークシャーと言えば、ウォーレン・バフェット氏。昨年末にCEO(最高経営責任者)を退任したとはいえ、その威光は全く衰えていないようだ。
バークシャーによる最初の日本株投資は上場廃止後のタンガロイだが、上場企業では2020年8月31日朝に大量保有報告書を提出した大手商社5社。この時刻は現地時間でバフェット氏90歳の誕生日に当たり、また前週末後場の安倍晋三首相辞任表明の波乱さめやらぬタイミングでもあった。直前の28日終値を権利落ち換算ベースで見ると、伊藤忠商事522.8円、丸紅584.2円、三井物産891.5円、住友商事1,260円、三菱商事777.5円。＜続きはコチラ＞
【第４位】
外国人大量売りは“フェイクニュース”? 毎度おなじみ期末風景のカラクリとは…（2026年3月26日）
外国人の売り止まらず!?
26日寄り前公表の財務省「対外及び対内証券売買契約等の状況」によると、3月第3週(16～19日)の外国人は「2兆5,097億円の大幅売り越し」となった(東証発表は26日引け後)。東証集計と財務省集計では各種基準が異なり、時に大きく相反することもあるが、おおむね共通した傾向を示す。東証ベースでは3月第2週の時点で「10週ぶりの売り越し」に転じており、さらなる売り越しで、海外勢の姿勢転換を印象付ける格好となっている。
年初から3月第1週まで9週間の外国人売買を追うと、先物は買い越し4週/売り越し5週で計9,281億円の売り越し。その一方で、現物株には買い越しが続き、計5兆4,358億円に達していた。目先で機敏に動く投機筋の一方で、海外年金などロングオンリーの資金は着実に日本株を買い増していたはずだったが、グローバルな波乱状況下では、ついに換金売り対象に転じたのか…。＜続きはコチラ＞
【第５位】
“最大の悪役”GPIFが買い転換へ!?（2026年3月27日）
27日の日経平均は午前9時50分の1,086.73円安から急速に下げ渋った。トランプ大統領がイランの発電所などへの攻撃期限を4月6日午後8時(日本時間7日朝9時=立会開始時刻!)に延期したことで、恒例の?“月曜日の急落”懸念がいったん回避された格好だが、「地合いは意外と強いかも」などと思っていては状況を見誤る。27日の戻りはあくまでも、1兆6,500億円規模とされる「配当再投資の先物買い」を背景としたものだからだ。当面最大の好需給環境もこの日で一巡し、日経平均で約350円分の配当落ちとなる週明け30日から月末月初相場となる。ここは悲観すべきか、楽観すべきか…。27日付で取り上げた「外国人」に続いて、需給面で探る“常識のウソ”シリーズ第2弾は「信託銀行」だ。
昨年最大の売り越しセクターは信託銀行(6兆5,597億円)で、今年2月まで13カ月連続売り越し。今年に入って既に4兆9,000億円強を売り越してきた。＜続きはコチラ＞