先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
アクティビスト銘柄“急伸の競演”（2026年4月3日）
毎度トランプ発言で真っ先に“被弾”するのが東京市場。2日前場中の演説を受けて急落したものの、当の米国市場が穏健な反応にとどまったため、3日は下げ分を引き戻して始まった。とはいえ3日は米・欧・香港市場休場の様子見気分からもうひとつ伸び切れない展開。そんななかで話題を集めたのが、アクティビストが新規保有報告を行った2銘柄の急伸だ。
香港オアシスが取得した東京製鉄(5423・P)が一時21.2%高でプライム上昇率2位。シンガポールの3Dインベストメント取得のカシオ計算機(6952・P)も一時9.9%高の同7位となった。カシオは3月の日経平均除外で売られていた分、反発のバネが効いた格好だ。31日引けのタイミングで急落場面を買っていた“イベント投資派”はホクホクか。
ちなみに、同じアクティビストでも、オアシスと3Dは買い付けパターンがまるで異なる。＜続きはコチラ＞
【第２位】
なぜ?“月曜日の日米株価”に極端な差（2026年3月31日）
期末事情渦巻く3月31日の東京市場。前夜の米国半導体株安(や日経平均先物安)を受けた日経平均は9時19分に1,326.94円安まで売られ、30日ザラバ安値を下回ったものの、昨年末水準(5万339.48円)を割ることなく、売り一巡後はプラスに転じる場面もあった(結局大幅安)。
「トランプ大統領はホルムズ海峡の封鎖解除なしでも戦争終結に前向き」との朝方の米紙報道が下げ渋りのキッカケとされたが、実態は需給主導とみてよさそう。自社株買い自粛期間中であり、換金売りめいた動きも根強い一方で、売り方の買い戻しのほか、引けでの日経平均入れ替え(アドバンテストのウエート低下を含む)に絡んで、指数継続採用銘柄への2,000億円近い薄く広い買いが指摘される。今月に入って、TOPIXが30日時点で10.0%安となったことからGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)などによるリバランスの買いが入った可能性もある。月が替わっても、自社株買いが復活する傍ら、金融機関による期初の益出し売りなども観測され、なおイラン戦況をにらみながら神経質な展開が続くことは避けられないところか。
ここでは日米指数の「曜日」にまつわる興味深いアノマリーを紹介したい。＜続きはコチラ＞
【第３位】
日経平均 2,600円高 米・イラン戦 終結期待高まる（2026年4月1日）
米国とイランの戦闘に終結期待が高まり、4月1日の東京株式市場では日経平均株価が前日比2,675.96円(5.2%)高の5万3,739.68円まで買われ、高値引けで引けた。
米国時間の3月30日夜、ウォールストリートジャーナル(WSJ)がトランプ大統領は側近に「ホルムズ海峡が封鎖されたままでも対イラン軍事作戦を終える用意がある」と述べたと伝え、31日の米国株は大幅高でスタート。さらに同日午後、ブルームバーグ通信がイラン国営メディアの報道を引用し、ペゼシュキアン大統領がEU(欧州連合)のコスタ大統領との電話会談で再び攻撃を受けないことが分かれば戦闘を終わらせる意思があると述べたと伝えた。停戦、戦闘終結への期待が高まり31日はNYダウが1,100ドル超の上昇となったほか、ハイテク銘柄が中心のナスダック総合指数は3.8%超、主要な半導体関連銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は6.2%もの急伸となった。＜続きはコチラ＞
【第４位】
トランプ演説に失望 日中値幅1,900円超 株価下落 原油価格は上昇（2026年4月2日）
2日の東京株式市場ではトランプ米大統領の国民向け演説(写真)に対する期待が先行、寄り付き直後に日経平均株価は前日比518円高まで買われた。しかし、終了後は失望から1,466円安まで売られるなど、日中値幅は1,900円超の荒い値動きに。
トランプ氏の演説は1日夜(日本時間2日午前10時)から20分程度行われた。イランとの紛争について「中核的な戦略目標」がほぼ達成されつつあるとの見方を示したが、踏み込んだ内容が示されることはなく、紛争の早期終結を期待していた市場に失望売りが広がった。WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物価格は演説前の時間外取引では1バレル=98ドル台で推移していたが、106ドル台に上昇。CME(シカゴマーカンタイル取引所)のミニS＆P500先物など米国の主要株価指数は前日比1%前後の下落となった。原油高を受け円安ドル高の流れとなり1ドル=159円台前半まで下落する場面があった。
市場の関心がもっと高かったホルムズ海峡の今後について、トランプ氏はイランは石油を売れるようにしたいはずなので「紛争が終結すれば、自然に開かれる」と述べた。＜続きはコチラ＞
【第５位】
日経平均 一時2,800円安 戦闘拡大・泥沼化を警戒（2026年3月30日）
30日の東京株式市場は全面安。米国とイランの紛争に戦闘拡大・泥沼化の懸念が強まり、リスク回避の流れが強まった。日経平均株価は一時前日比2,806.08円(5.2%)安の5万566.99円まで売られ、紛争後の取引時間中の安値を更新した。この日は3月期決算企業の配当権利落ちにあたり、日経平均で350円強、TOPIXで35ポイント程度の配当落ちがあったが、その分を差し引いても厳しい下げとなった。日経平均は2月27日の最高値5万8,850.27円から30日の取引時間中の安値まで8,283円、14.0%の調整となった。
取引開始前から円、債券、株のトリプル安が予想されていたが、債券市場では朝方の売り一巡後は買い戻されたものの、10年債の利回りが2.390%と1992年2月以来の高水準となった。為替市場では1ドル=160円台半ばまで円安が進んだが、その後は財務省・三村淳財務官が「そろそろ断固たる措置も必要になる」などと円安進行をけん制、159円台まで戻す場面も。＜続きはコチラ＞