先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
今来週「最も上がりやすいタイミング」に 24~29日 配当支払いラッシュが背景（2026年6月22日）
22日の東京株式市場は引き続きAI関連株が活況。日経平均株価は2年9カ月ぶりの8日続伸となり、6日連続で最高値を更新した。季節習性から見て、日本株が上がりやすい有数のタイミングを迎えている点にも注目したい。表①は6月23日から7月3日までの「戦後東証再開来の日付別日経平均騰落」だ。今年は土日に当たる日も含んだ数値だが、この11日間の騰落合計は389勝278敗の勝率58.32%。特に、28日からの6日間に絞れば、223勝140敗で同61.43%に高まる。ちなみに、日付別で勝率が6割を超える日は6~7月中(61日間)で9回にとどまるが、このうち4回がこの時期に集中している(6月28日~7月2日)。
そうした背景もあって、実際ここ数年、6月末にかけて上げ足に弾みが加わるパターンが続いている。ただし、2023年は月替わりからほどない「7月3日」、24年も「7月11日」に年間高値形成となった。季節的な好環境が一巡するとともに、7月上旬には後述する“需給面の懸念要因”が控えているためだ。＜続きはコチラ＞
【第２位】
「9日ぶり反落」のその先は!? 参考になる昨年5月(7連騰)後の展開（2026年6月23日）
“4年3カ月ぶりの9連騰”ならず…。
23日の日経平均は9日ぶりの急反落に転じた。「24日の米マイクロン決算を控えた手控え」式の相場解説も聞かれたが、8連騰の間に12.7%高して25日線からのカイ離率が9.3%に達していたことを踏まえれば、この先、上がるにせよ下がるにせよ、いったん大きく売られるのは定石通りと言っていい。
「9日ぶり反落」はキオクシアHDも同じ。この株と日経平均で直近12日間の騰落の方向が全て一致していることも、足元の相場がAI関連で動いてきたことを象徴している。キオクシアと言えば、19日で昨年末から10倍高を達成(22日最高値で10.8倍高)。アナリストの目標株価で見ても、1月7日に岩井コスモ証券が1万6,200円から2万2,000円に上げたところから始まり、前週末19日付でJPモルガン証券が15万5,000円目標を打ち出してきた。＜続きはコチラ＞
【第３位】
「賃貸等不動産」順調に含み益拡大中（2026年6月24日）
24日もAI関連株の上値は重く、日経平均株価は続落。ここまでの急騰で、テクニカル面での過熱感が指摘され、調整には相応の日柄が必要との見方も。
こうしたなか、一つの手がかりとして、「有価証券報告書の総会前開示」が拡大に向かいつつある点に注目したい。
ただし、コーポレート・ガバナンスコードの改訂案に「株主総会開催日の3週間以上前に提出されることが最も望ましいと考えられる」とあるのに対して、実際の前倒し開示はせいぜい数日前程度のところがほとんど。これでは機関投資家や議決権行使助言業者が議案検討用に利用するには間に合わない。むしろ、有報提出を先行させるために総会開催日程が後ろ倒しされがちで、集中回避の流れに逆行する面もありそうだ。＜続きはコチラ＞
【第４位】
日経平均 最高値 マイクロン決算 予想上回る（2026年6月25日）
25日の東京市場で日経平均株価が急反発、一時3,400円を超える上昇となり、22日の最高値を更新した。終値は前日比3,191.37円高の7万2,366.34円。
米国で24日引け後にHBM(高帯域メモリー)大手のマイクロン・テクノロジー(MU)が決算を発表、事前の市場予想を大幅に上回る結果となった。同社株は時間外取引で14%の上昇となり、25日の東京市場ではAI関連株が一斉にカイ気配で始まった。
マイクロンの2026年8月期第3四半期(3Q、3～5月)は売上高が前年同期比4倍、純利益が同15倍と驚異的な伸びだった。第4四半期(4Q、6～8月)の売上高は500億ドル(中央値、前年同期比4.4倍、およそ8兆円)、調整後1株当たり利益は同10.2倍の31ドルを見込む。市場予想はそれぞれ435億8,000万ドル、25.84ドルで大幅に上回る水準だ。＜続きはコチラ＞
【第５位】
ワシントンH、上場来高値 アパHDと藤田観光、争奪戦か（2026年6月22日）
ワシントンホテル(4691・S)がストップ高の3,035円まで上昇し、5月11日の上場来高値(2,556円)を更新。ビジネスホテル大手のアパホールディングスが19日付で変更報告書を提出し、保有割合が7.49%→8.72%に増加したことが判明した。
ワシントンホテルを巡っては、アパHDと藤田観光(9722・P)による争奪戦の様相が鮮明になりつつある。同社の大株主にアパHDが浮上したのは今年4月のこと。アパHD、アパホテル、アパリゾートの3社共同で5.08%を保有したと4月1日付の大量保有報告書で明らかにすると、その後17日までに6.24%、6月12日までに7.49%へと保有割合を引き上げた。
一方、第2位株主の藤田観光は今年2月に業務提携を締結し、相互送客などで協業を行っている。＜続きはコチラ＞