先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
AI回避→バリュー株シフト 買える銘柄、セクターは？（2026年7月27日）
27日の東京株式市場は中東情勢の落ち着きに対する期待などから買い戻し先行で始まった。しかし、フジクラ(5803・P)、キオクシアHD(285A・P)、アドバンテスト(6857・P)などAI関連の銘柄に対する売りが止まらず、日経平均株価は前週末の終値を挟んでもみ合いとなった。
生成AIに加え、今後はエージェントAI、フィジカルAIなどの市場が本格的に立ち上がってくることから、関連銘柄の中期的な成長性に変わりはないとする強気にみる向きは多い。ただ、「下がれば弱気」は避けられないセンチメント。実際に6月下旬以降の下げ相場で需給にシコリを残した銘柄は多い。先行きに再始動の期待を残しつつも、需給面での整理を待ちながら雌伏の時間帯が続きそうだ。
AI関連を回避する流れが強まる一方、これまで物色の圏外に置かれてきた銘柄・セクターに資金が向きつつある。＜続きはコチラ＞
【第２位】
どうなる!?「外国人のいない8月」（2026年7月29日）
29日に7月末権利付き最終日を通過し、30日から“実質8月相場”入りとなる。そして、「8月」で連想されるのは…。古くは1971年の第1次ニクソンショックから、90年イラクのクウェート侵攻、91年ソ連クーデター「レッドマンデー」、98年ロシア・ルーブル危機、2007年パリバショック、08年ロシアのグルジア侵攻、11年米国債格下げショック、15年人民元格下げを受けた「中国版ブラックマンデー」、さらには24年「令和のブラックマンデー」まで、多くは海外経由で想定外の地政学リスクなどが発生し、それを受けた相場急落がもたらされてきた経緯がある。
24年夏との金融環境の類似性なども指摘される昨今であれば、一応警戒も必要となりそうなところだが、それでは実際に、過去の「8月の日経平均」はどうなっているのか。1996年以降、直近30年間の8月の日経平均は12勝18敗と、残念ながら各月間でも突出した“成績低迷月”となっている。直近20年間でも9勝11敗の負け越し。この間の日経平均が8勝2敗となった直近10年間でも、この月に関しては6勝4敗と、やはりあまりパッとしない。
まずは米国要因から。＜続きはコチラ＞
【第３位】
チャイナショック第3波 日経平均6万1,000円台（2026年7月28日）
28日の東京株式市場でメモリー、半導体製造装置(SPE)などAI関連が総崩れとなった。寄与度の高いアドバンテスト(6857・P)、東京エレクトロン(8035・P)が約10%の急落となったほか、キオクシアHD(285A・P)が前日比1万円ストップ安の4万4,550円と今月2度目のストップ安。日経平均株価の下げ幅は一時前日比3,000円を超え、6万1,000円台に下落。終値は同2,566.27円安の6万2,364.92円だった。SKハイニックス、サムスン電子などを擁するKOSPI(韓国総合株価指数)は一時11%超の下落。
急落の要因は主に二つ。一つはハイパースケーラー(大規模クラウド事業者)と大手半導体メーカーの循環的な資金調達に対する懸念。26日の米ウォールストリートジャーナル(WSJ)はエヌビディア(NVDA)がオープンAIに対し2,500億ドル(約40兆5,000億円)の資金保証をすることで協議していると伝えた。＜続きはコチラ＞
【第４位】
アドテスト決算にサプライズ AI・半導体関連 最悪期は通過?（2026年7月30日）
これで最悪期通過となるのか。29日の引け後に好決算を発表したアドバンテスト(6857・P)がけん引役となり、30日は日経平均株価が3日ぶりに反発、一時1,500円近く上昇した。米国では29日の引け後に決算を発表したマイクロソフト(MSFT)が時間外で上昇。内容にもよるが好決算が受け入れられる地合いとなってきたようだ。
アドバンテストの2027年3月期第1四半期(4～6月)は売上高が前年同期比39.4%増の3,674億7,300万円、営業利益が同53.3%増の1,899億9,000万円と大幅な増収増益となり、通期予想もそれぞれ前期比51.9%増の1兆7,140億円(従来予想は1兆4,200億円)、同69.5%増の8,460億円(同6,275億円)に増額された。モルガン・スタンレーMUFG証券が「文句なしの好決算」、SMBC日興証券が「想定以上の上方修正」とするなど、主要なアナリスト予想も上回った。朝方はカイ気配で始まり、前日比4,225円(16.7%)高の2万9,425円まで買われる場面があった。
好調の背景にあるのは推論向けAI半導体需要の急拡大。＜続きはコチラ＞
【第５位】
米国株、年末高向け堅調に 東海東京インテリジェンス・ラボ 長田清英氏（2026年7月31日）
前日の米国市場が好調だった流れを受け継いで、7月31日は全面高となった日本市場。「アメリカがくしゃみをすれば日本は風邪をひく」などと言うが、生成AI・半導体銘柄にグローバル市場が左右される現在、米国市場の重要度は非常に高まっている。大幅調整している日経平均株価と対照的に、ニューヨークダウ、S＆P500は小幅安にとどまっている。東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英チーフストラテジストはメディア向けの勉強会で、米国株は年末高に向けて堅調に推移するとの見通しを示した。
米国経済は雇用環境の良さを背景にした個人消費の堅調継続と旺盛な設備投資がけん引。今後も実質成長率は2%以上になると予測されている。長田氏は「強力な利上げがあっても景気後退に陥らなかった」ことを評価している。
また、インフレも6月に減速。＜続きはコチラ＞