15日の日経平均は一時3,651.55円安。近年の価格水準上昇から4ケタ騰落も決して珍しくなくなったとはいえ、3,000円以上の下落となると、終値ベースでは過去3例(直近は最高値形成翌日の6月26日)しかないだけに、やはりインパクトは大きい。

米国市場における半導体関連などの崩れを受けた動きで、アドテスト、東エレク、SBG3銘柄合計の下落寄与度が2,149.28円となった。一方で、内需系ディフェンシブセクターなどプライム市場の上昇銘柄が564(36.3%)を数えるなど、必ずしも「全面的なリスク・オフ」といった状況ではない。

発端となったのは、14日発表の9月の米消費者物価指数(CPI)。コア指数が市場予想を上回り、「インフレ鎮静化シナリオ」に疑義を生じさせる失望的な結果となったため。第一ライフ資産運用研究所は15日付レポートで「CPIは厄介な結果 わからなくなってきた10月FOMC」とした。実際、先物市場の織り込む今月27～28日(米中間選挙前)の利上げ確率は前日の2割強から3割台に上昇。一時は5割を超える場面もあった。それでいて、米長期債利回りが急上昇の後、結局低下して終わったことも、むしろ景気腰折れを連想させる“不吉な兆候”と受け止める向きもあるようだ。

14日の米SOX(フィラデルフィア半導体株指数)が昨年5月以来の6日続落となり、これを受けた15日の日経平均も6日続落だが、こちらは2024年12月以来1年10カ月ぶりのことだ。6日以上の続落は意外に少なく、20年以降の7年間近くでまだ6回目。もっとも、続落最終日からその1カ月後までの値動きを追うと、過去5回とも上昇。5%以上の大幅高が3回あり、平均でも5.40%高となっている。

結局のところ、少なくとも一連の半導体関連については米国(や韓国、台湾)市場の行方次第の面は否めない(台湾・加権指数は前週、初の5万ポイントまであと0.3%に迫りながらの急失速…)。とはいえ、6日続落の間に8.8%安を強いられており、過去の例に照らせば、この先いったん戻りを試す展開に入っても不思議はないはず。

なお、20年以降で「5日以上の日経平均続落」は7～10月に生じるケースが目立つ(17回中10回)。この時期に調整に陥りやすい例年の季節性を反映したものであるとすれば、11月以降の好転に期待したいところ。13年以降の「11月の日経平均」は10勝3敗(勝率76.9%)、「11月のニューヨークダウ」は12勝1敗(同92.3%)だ。

ちなみに、日経平均が3,000円以上の急落となった過去3回はいずれも翌日以降続伸となっている。今回も翌16日の動向が注目されてくる。(K)