前引けの日経平均は118円高の2万9,507円、TOPIXは10ポイント高の2,106ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,030、下落銘柄数は730。出来高は7億4,028万株、売買代金は1兆5,994億円。
日経平均は朝方241円高の2万9,388円まで買われた後、伸び悩んだ。
OECD景気先行指数を主要国でみると、中国、ドイツに続き日本も5月発表値からボトムアウト。東証の掲げるPBR1倍割れ是正のテーマも合わさり、外国人が日本株を買い越すフェーズに入ったと大和証券では推察している。
ただ、日本の大型グロースが活況になるには米10年債利回りの低下が必要と指摘し、日本は今後、小型株の妙味が増すと想定しているという。
NTTが反発。SMBC日興証券と野村証券は共にNTTは先週金曜日に自社株買い発表がなく売られたが、24年3月期1株利益計画370円は、自社株買いによる株数減少が前提となっていると指摘した。
大阪チタニウムは今期予想で大幅高となり、資生堂は第1四半期がアナリスト予想を上回ったことで買われた。
青山商事(8219)は今期予想がアナリスト予想を上回りストップ高。
一方、レーザーテックと東京エレクトロンが売られ、オリンパスはオリンパスは今期減益計画で大幅安となった。
液晶ディスプレー用高機能フィルムの恵和は、タブレットやノートパソコン市場の調整により、光学シートの販売が減少し第1四半期が9割営業減益だったためストップ安売り気配となった。

業種別上昇率上位はノンバンク、繊維、食品、情報通信、証券で、下落率上位は精密、紙パルプ、石油、海運、輸送用機器。（W）