先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
SBG、日米株価の重しに 好決算も出尽くし感で反落（2025年11月12日）
12日の東京株式市場は、好決算を発表した企業が引き続き多かったものの、米ハイテク株安の流れを受けて小幅高の5万1,063円となった。日米とも株価の重しとなったのがソフトバンクG(SBG、9984・P)。好決算にもかかわらず、出尽くし感もあり一時10%以上値下がりの反落。さらに、11日の決算発表時に、保有する米NVIDIA株を全て売却したと発表したことで、ニューヨーク市場でエヌビディア株が2.9%安になるなど、AIブームの先行き不透明性を高めたからだ。
同日の決算説明会でSBGの後藤芳光取締役専務執行役員CFO(最高財務責任者)は10月に、NVIDIAの3210万株全てを58億ドル(約8,900億円)で売却したことを表明した。このほか米Tモバイル4,020万株も上期に92億ドル(約1兆4,000億円)で売却したという。
これは米オープンAIなどに、10～12月に305億ドル(約4兆6,900億円)を投資するための原資となる。＜続きはコチラ＞
【第２位】
決算発表 7～9月に回復加速 下期好調 来期増益への期待高まる（2025年11月11日）
11日の東京株式市場では日経平均株価が一時600円超の上昇となるなど大幅続伸で始まった。政府機関の閉鎖解除へ向けて前進があったとの見方から10日の米国市場で主要3指数が大幅高。エヌビディア(NVDA)が6%近い上昇となるなど相変わらずAI関連主導の流れだったが、米国景気への悪影響に対する不透明感などが後退、買い戻しが進んだ。11日には米ブルームバーグ通信が「トランプ米大統領は10日、米政府閉鎖を終わらせるための超党派合意を支持すると表明した。これにより、政府機関が向こう数日以内に再開される可能性が高まった」と伝えている。
東京市場は後場軟調となったが、増額修正の鹿島(1812・P)が急伸。中間決算の発表が続くなか好決算銘柄が素直に評価される地合いに注目したい。業績を踏まえて有望銘柄をじっくりと見極める局面と言える。＜続きはコチラ＞
【第３位】
外食、逆風下で好決算相次ぐ 価格改定、攻めの出店など寄与（2025年11月10日）
週明けの東京株式市場では米政府機関再開への期待や好決算銘柄を物色する動きから、日経平均株価の上昇幅が600円を超えた。前週末7日は外食大手が相次いで決算を発表。物価高騰の逆風の中、価格改定や出店戦略、独自のマーケティング施策などによる各社の奮戦ぶりが確認された。中でも「食べ放題」などお得感ある業態や、低価格業態の好調が目立つ。
「焼肉きんぐ」を主力とする物語コーポレーション(3097・P)は、決算を受けて一時11.6%高と急騰。今6月期第1四半期決算は売上高355億9,900万円(前年同期比19.6%増)、営業利益27億3,300万円(同15.6%増)と2ケタ増収益を達成した。焼肉業態では平日夜・ランチ帯を中心とした来店客数の減少を主因に既存店売上高が前年割れとなったが、これをラーメン業態や寿司・しゃぶしゃぶの食べ放題専門店「ゆず庵」業態が補った。＜続きはコチラ＞
【第４位】
MBO＆TOB発表ラッシュに“死角”あり? プレミアムは十分でも…（2025年11月13日）
MBO(経営陣の参加する企業買収)を中心に株式非公開化を目指すTOB(株式公開買い付け)発表が雨あられの様相。12日引け後には、パリミキHD(7455・S)と杉田エース(7635・S)がMBO、スター精密(7718・P)は大株主の米タイヨウ・パシフィック・パートナーズ系ファンドによる完全子会社化に向けたTOBを発表。3銘柄は当然のように朝方から大量の買い物を集め、そろって大引けストップ高比例配分となった。
タイヨウ・パシフィックといえば、かねて「友好的アクティビスト」を標ぼうし、昨年にはローランドDGのMBOを(途中、ブラザー工業による“同意なきTOB”を招きつつも)成功させたこととでも注目を集めた。ちなみに、タイヨウの過去の大量保有報告書・変更報告書提出状況を追うと…。昨年から全国保証、ジンズHD、トプコン、ローランドDG、NHネオケム、ペプチドリーム、NISSHA、ネクセラファーマ、アルバック、ラクーンと保有比率5%割れ(報告義務解除)が続出しており、スター精密も外れる。唯一残るのが、今春まで着実に買い増してきたマクセル(6810・P)だ。＜続きはコチラ＞
【第５位】
米追加利下げに懸念 日経平均 一時1,000円安（2025年11月14日）
米国株の急落を受け、14日の東京株式市場では日経平均株価が一時1,000円を超える下げとなった。大引けは905.30円安の5万376.53円。
13日の米国市場ではNYダウが800ドル近い下げとなったほか、ハイテク株中心に構成されるナスダック総合指数が約2.3%の下落。政府機関の閉鎖解除で材料出尽くし感が広がったことに加え、FRB(米連邦準備制度理事会)高官から次回12月のFOMC(米連邦公開市場委員会)での追加利下げに関して慎重な発言が相次ぎ、AI関連を中心にハイテク株に売りが先行した。米金融市場が織り込む12月の利下げ確率は前日の60%台後半から50%台後半にまで低下している。
足元では民間のデータで補っているものの、政府機関の閉鎖が続いた影響で金融政策を判断するための材料が不足。＜続きはコチラ＞