連日、冬季オリンピックのメダルラッシュで高まるスポーツ熱を引き継ぐのが、3月に開幕する「ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)」です。前回大会では日本代表の優勝を契機に、試合時間帯の視聴率上昇や関連消費が拡大し、スポーツイベントが持つ経済波及効果をあらためて示しました。

今回のWBCで注目されるのは、Netflixが全47試合を日本国内で独占配信予定とする点です。大谷翔平選手をはじめとする侍ジャパンの主力メンバーへの関心が高まる中、視聴動機が明確なスター選手の存在は、サブスクリプション契約に対する心理的ハードルを下げやすい側面があります。無料視聴が前提だった従来のテレビ放送モデルから、契約を伴う配信モデルへの転換は、視聴行動だけでなく収益構造そのものを変えつつあります。

この変化を戦略的に取り込もうとしているのが通信大手3社です。NTTドコモ(NTT、9432・P)は「爆アゲ×Netflix」によるポイント還元を打ち出し、au・UQ mobile(KDDI、9433・P)やソフトバンク(9434・P)も料金割引と組み合わせた連携プランを強化しています。ただし、市場が成熟する中で狙いは新規獲得以上に、既存顧客の利用継続を促し、解約を抑制する点にあるとみられます。

WBCを機に動いた新規契約や既存顧客の利用再活性化の動きが、初月解約率や大会後3カ月の継続率にどう反映されるかが、通信キャリア3社の戦略が実際に機能しているかを見極める指標となります。スポーツイベントという一過性の熱狂を、継続課金と顧客単価の安定につなげられるのか。通信キャリア3社に、どのような継続率の数字が示されるかに注目しています。