大引けの日経平均は1,857円安の5万1,515円、TOPIXは122ポイント安の3,486ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は66、下落銘柄数は1,508。出来高は26億8,014万株、売買代金は7兆8,003億円。
トランプ大統領が48時間以内のホルムズ海峡の開放を求めたことを受けて、イランは発電所が攻撃を受ければ、ホルムズ海峡を完全封鎖すると表明した。
日本の原油輸入における中東依存度は95％で、そのほとんどがホルムズ海峡経由で輸入されているため、海峡封鎖が長引くと、影響は甚大というという懸念から、日経平均は10時に一時2,683円安の5万688円まで下落した。
東証は全面安で、海運や非鉄が業種別下落率上位だが、原油価格高騰に不況でオフィス需要やテナント需要が減退するという懸念から不動産も下落率上位だった。設備投資計画も減るという見方から機械株も安い。
東洋エンジニアリングはレアーアース関連として1月前半に急騰し、2月も買われた場面があったが、処分売りや戻り売りに押された。
JX金属はAIサーバー関連として2月に人気を博したが、手仕舞い売りで大幅安となった。
買われた銘柄は乏しい状態だったが、KADOKAWAは、香港の投資ファンド、オアシス・マネジメントが8.86％保有していることが材料視された。
日油(4403)はモルガン・スタンレーMUFG証券による投資判断の引き上げが好感された。化粧品ODM(相手先ブランドによる設計・製造)と医薬品DDS(ドラッグ・デリバリー・システム)が底打ちしつつあることや誘導弾向けの推進薬を材料視した。

業種別下落率上位は海運、非鉄、不動産、機械、石油で、上昇業種はなし。（W）