前引けの日経平均は804円安の6万1,849円、TOPIXは14ポイント安の3,864ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は848、下落銘柄数は677。出来高は13億7,548万株、売買代金は5兆1,854億円。
5月14日にNYダウが2月11日以来の5万ドル乗せとなったことを受けて、5月15日の日経平均は朝方6万3,235円(581円高)となったが、その後は利食い売りに押され、一時913円安の6万1,740円となった。

政府が原油価格高騰を受け、夏場の電気・ガス料金の補助を再開する方向で、補正予算の編成を検討していると報じられた。
原油高によるインフレと、補正予算による財政リスクが警戒され、長期金利が2.70％(0.07％高)となった。

加えて、ブルームバーグが、TSMCやサムスン電子を含むアジアの半導体メーカーは、ホルムズ海峡封鎖により、原材料の供給困難に直面していると報じたことも日経平均の下落要因となった。
原油や天然ガスの処理過程で生じる副産物には、ナフサ由来のシンナーやLNG副産物のヘリウムがある。
半導体シリコンウエハー上の回路を形成する感光性材料のフォトレジストは、石油由来のナフサから作られ、調達難に直面している。フォトレジストの均一に塗れるようにするため、最適な濃度するために混ぜれるシンナーも特に懸念される。
ヘリウムは回路形成やエッチングに不可欠。
そのため、半導体生産のボトルネックのリスクが高まると伝えた。

キオクシアHDやアドバンテスト、イビデン、三井金属が売られ、フジクラも安い。
一方、ファナックは買われた。
ホンダは今期の改善予想で高い。
ウシオ電機(6925)はステッパ露光装置中心に商談が活発化してきていて、業績への本格的な貢献は2027年度からを想定していると説明したため、ストップ高買い気配。

業種別下落率上位は非鉄、金属、化学、繊維、ガラス土石で、上昇率上位は石油、輸送用機器、保険、情報通信、証券。（W)