前引けの日経平均は478円安の6万2,214円、TOPIXは13ポイント高の3,979ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は901、下落銘柄数は605。出来高は9億4,281万株、売買代金は3兆2,454億円。
日経平均は3日続落だが、TOPIXは反発した。

AI投資に対する資金の回収性が警戒されているため、キオクシアHDやアドバンテスト、東京エレクトロンが売られた。

だが、JPモルガン証券では、日本株のバリュエーションは割安圏内に沈み込み、株価は売られ過ぎの領域に入ったと解説した。

半導体関連は売られているが、東証プライム市場全体では上昇銘柄数の方が多く、TOPIXは反発した。

原油高を受けて、INPEXや三井海洋開発、東洋エンジニアリングが買われ、商社株も高い。
SMBC日興証券では伊藤忠(8001)は上期決算時に想定する上方修正・増配に特段驚きは無いとみるが、来期に向けた利益成長の見通しが高い商社として注目しているとのこと。
三菱商事は上期決算時での自社株買いの可能性に注目。加えて、資本効率向上を促す経営に着目すると解説している。

三井不動産など不動産株は、非AI関連として物色された。中間決算発表時に通期計画の上方修正や自社株買いの発表が期待されている。

KOAは通期予想の上方修正が好感された。

業種別下落率上位は非鉄、電機、機械、金属、サービスで、上昇率上位は鉱業、卸売、石油、不動産、電力ガス。（W)