ヤマハ発にも、とばっちり

米アプライドマテリアルズとの経営統合“破談”を発表した東京エレクトロン(8035)が急落となった。なお、この株の今後の値動きに関しては、純粋な統合効果剥落(はくらく)の影響以外にも、各主要指数採用・除外に絡んださまざさまな余波が想定されてくる。有力クオンツアナリストの見立てをベースに、簡単に整理してみたい。

①日経平均=これまでは、統合正式決定￬採用除外￬代替銘柄の新規採用の流れが想定されたが、統合計画がなくなれば、除外の可能性もなくなり、東エレク自体には中立要因となるが、代替採用の大本命候補とみられてきたヤマハ発動機(7272)には先取り買いの反動も想定され、短期的な需給には逆風。28日も逆行安で始まった。

②TOPIXとMSCI=やはり継続採用なので、東京エレクには特にインパクトなし。

③JPX日経インデックス400=昨年8月の定期見直し時に、先行して除外されている。本来なら今年8月での復活が期待されるところだが、新規採用には低ROE(自己資本利益率)がネックとなり、現状では厳しいとの評価。昨夏除外がなければ、指数にとどまれた可能性が高いが、統合騒動があだとなった格好か。

④ラッセル/ノムラプライス=JPX日経400と同様に、昨年夏に臨時で除外された経緯がある。こちらは浮動株時価総額のみで決まるため、年に1度である11月末の定期入替時に復活となる可能性が高いとか。秋口以降、注目される局面も。

⑤こちらは指数絡みではないが、発行済み株式の8・6%に相当する大規模な自社株買いの実施期間は5月14日から来年5月13日まで。足元で急落となっているが、5月の上旬から中旬にかけて底値探りの状態が続いているとしたら、自社株買い実施期間入りにかけて出直りに向かう可能性もあり、スケジュール面は要チェックとなりそうだ。(A)

[本紙4月30日付2面]