荷物の配送を事前にメールでお知らせしてくれたり、コンビニエンスストアなど自宅以外の受け取り場所を拡充してくれたりと、ユーザーの利便性を考えたサービスを実現していく企業の姿勢が好きで、私は荷物を送る際できるだけヤマト運輸(ヤマトホールディングス、9064)を利用しています。

そんなヤマト運輸が今月19日より、国内最大コミュニケーションアプリLINEを利用した新サービスを開始。トーク画面に「お届け予定メッセージ」や「ご不在連絡メッセージ」が届くのはもちろん、問い合わせや集荷・再配達の依頼、料金・配達日の検索などの便利機能も、LINEで手軽に利用できるようになりました。つい先日、配達メッセージを見落とし、再配達で届いたおもちにカビが生えていたという苦い経験を持つ私も早速、利用を開始することに。

会社側は今後、宅急便の送り状をLINEで簡単に作成できるようにするなど、LINEを利用したサービスをますます拡充するとのこと。宅急便を「送る」「受け取る」の全工程がLINEで簡単にできる将来もそう遠くはないかもしれないと、今からわくわくしています。

20日に宅急便のサービス開始から40年を迎え、宅配便取扱個数ナンバーワンにまで上り詰めたヤマト運輸。競争激化する市場において、時代や生活環境の変化により生じる消費者のニーズを的確にとらえ、売上高3兆円と言われる日本郵便に迫ることはできるのか。28日に発表予定の今3月期第3四半期決算とともに注目しています。

【編集記者Yのコメント】　お歳暮など同社にとっては書き入れ時の12月ですが、先ごろ、宅急便の取扱個数が前年同月比5%増と、11月の10%増から鈍化したことが確認されています。それでも原油価格の急落を追い風とみる向きに買い支えられ、株価は昨秋以降2,300-2,600円あたりでの横ばい推移を維持しています。マレーシア事業の拡大を21日に発表するなど、中期的にはASEAN(東南アジア諸国連合)での成長も期待されます。


[本紙1月25日付1面]